フリーエンジニアのプラットフォーム事業を行うPE-BANKが実施した調査結果によると、少なくとも今後4年間つまり東京オリンピックまでのITエンジニアの需要は非常に高いようです。

"どうなる!?2020年以降のITエンジニア需要 企業の採用担当者400人に聞いた ITエンジニアの採用に関する意識調査を発表
(株式会社PE-BANK プレスリリース)"

この調査によると、

①今後4年間のITエンジニア採用 約4割の企業が増やすと回答
マイナンバー制度の対応や東京オリンピックに向けた大規模なシステム開発により、IT技術者の需要が高まっている。

②更にITエンジニアの給与増加を予想
ITエンジニアの今後の給与について、採用担当者に聞いたところ、「増えると思う(7.3%)」「やや増えると思う(33.0%)」と約4割が給与の増加を予想している。

③採用基準は難化傾向 より優秀な技術者が求められる
実際に採用にあたって重視するポイント、「開発力がある(55.0%)」「専門性が高い(53.8%)」の2つの回答が圧倒的に多い。

④2020年以降ITエンジニアの大量失業は起こらない!?需要増加派がリード
オリンピック後の2020年以降のITエンジニアのニーズは、「需要が高まる」と回答した採用担当者の方が多い。 「減少する」と考える回答と対比してみると「高まる(4.8%)」「やや高まる(15.5%)」が20.3%、「減少する(2.8%)」「やや減少する(8.0%)」が10.8%で、需要増加を予想する回答の方が約10ポイント分、多い。

⑤2020年以降活躍するITエンジニアのカギは“テクノプレナー思考”!?
技術を駆使して全く新しい価値や、ビジネスを作っていく、テクノロジスト(技術者)とアントレプレナー(起業家)を組み合わせたテクノプレナー思想が必要とされている。

東京オリンピックの開催が決定されるやいなや、日本の経済界が沸いたのは言うまでもありません。
特に建設業界や不動産業界はすでに建設ラッシュ、不動産バブルがすでに起こっているわけですが、ITエンジニアがの需要が増大しているというのは、さすがインターネット時代の象徴の一つかも知れません。

逆を言えば、IT産業とは建設業や不動産と同様に必要不可欠なものになっているということではないでしょうか。

2020年以降は景気が後退するということは散々言われていますが、ITエンジニアとしてむしろこの需要が増している時に、必要とされている仕事をきっちりこなし、充分な経験を積むことで、4年後には景気に左右されないくらい実力を備えていけば良いのではないでしょうか。

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