各アトラクション手段の有効性と効果を高めるためのポイントとは?

【ヒューマネージは企業の戦略パートナーとして、採用に関わるコンサルティングからアウトソーシングまでを担います】

アトラクション施策を成功させるためには、選択した各手段の効果を高めるために何に留意すべきかをおさえておくことが必要です。今回は、そうした観点から、様々なアトラクション手段の中から、インターンシップ、合同会社説明会、企業単独/共催早期イベント、総合就職情報サイト、ダイレクトメールについてご紹介いたします。


インターンシップ

入社後、定着し成果を上げてくれる人材に訴求するポイントは、プログラムのリアリティ

採用広報期間が短くなるなか、学生との早期の接触機会として重要性を増すインターンシップ。
学生と企業が最初に直接出会う機会であり、学生側は就職活動だけのためではなく、企業や業界・職種との相性を見極めよう(セルフスクリーニング)とする傾向があることも事実です。

企業にとっても、学生のセルフスクリーニングを促進することで、選考途中、さらには入社後に定着してくれる人材を結果的に獲得することにつながります。そのためのポイントは、プログラムにできる限りリアリティをもたせることです。

そのためには、仕事現場の生の姿を学生に見せることが最も有効ですが、セキュリティ上の問題や、現場の協力を得ることが難しい場合も少なくなくありません。こうした制約を打破するためにいかに工夫を凝らすことができるかが、その効果を高めるためのポイントとなります。

合同会社説明会

自社のポジショニングやターゲットにあった説明会を選ぶことが効果を高めるポイント

毎年、主催者が異なる複数の合同会社説明会が開催されていますが、説明会ごとに参加者の参加率、満足度に有意な差があります。

したがって、参加率、満足度の差をよく吟味し、ここでも、自社のポジショニングとターゲットにあった説明会を戦略的に選択することが、限られた採用資源の最適配分につながります。

企業単独開催/共催の早期イベント

志望業種・職種が絞り込まれている層と幅広く見ている層で有効性や留意点が異なる

就活生は、就職活動開始時点ですでに志望業種・職種が絞り込まれている層と、どの業種・職種が自分に合っているのか、幅広くみている層に分れています。

前者の場合、始めから自分の興味・関心のある企業のイベントにしか関心がなく、それ以外の企業が開催するイベントに注目する可能性は高くありません。しかし、そんな彼らに興味をもってもらう方法もあります。

そのひとつが、異なる業種の企業との共催イベントです。たとえば、電力会社に興味があったため、電力会社とコンサルティング会社が共催したイベントに参加した学生が、コンサルティング業界にも興味を抱いて、志望対象業種にしてくれたといった成果が生まれた事例もあります。また、この層をターゲットにしたイベントでは、職種内容をより豊かに思い描いてもらうために具体的なビジネスケースを紹介するなど、より詳細かつ深いレベルの情報提供が求められます。

一方で、後者の志望職種・業種を幅広く見ている層にとっては、初期の業界研究セミナーなどの企業単独開催/共催イベントの有効性は高く、こうしたイベントを通じて、志望業種・職種を発見できたケースは数多く見られます。

就職情報サイト

知名度が高くない企業の場合、学生の注目を引き、プレエントリーに結びつけるには限界がある

就活生に就職情報サイトの様々な機能のうちどれを最も利用したかを尋ねたところ、「企業検索」「プレエントリー」「会社概要・募集要項など個別企業情報の閲覧」「イベント情報・予約」など、基本的な機能が最もよく利用されていました。

特に、志望業種や職種が当初から絞り込まれている層は、プレエントリー機能の利用が主になり、企業情報への注目は高くありませんでした。

また、有名企業や人気企業の場合、業種・職種にこだわらずとりあえずプレエントリーしておくという学生が多い反面、それ以外の名前を知らない企業に、就職情報サイトで提供される限られた情報に基づきプレエントリーするという学生は少ない傾向も見られます。そのため、知名度が高くない企業の場合、就職情報サイトへの出稿のみで、学生の注目を引きプレエントリーに結びつけるには限界があり、よりコスト対効果が高い他の施策との併用が必要な場合も少なくありません。

ダイレクトメール

ウェブDMでは、開封率を上げるための工夫、郵送DMでは情報検索の容易さが効果アップのポイント

採用広報期間が短縮される中で、学生も、短期間に大量の情報を処理しなければならなくなっています。そのため、ウェブDMでも郵送DMでも、興味のない業種・職種のDMは開封せずに済ませてしまうという傾向が益々強くなっています。
 ただし工夫次第では、開封率を上げることも可能です。たとえばウェブDMの場合、学生は、メールの件名を見て開封するか否かを判断します。件名に「一部上場」「世界シェアNo.1」「マスコミで話題の〇〇社長登場!」などの単純で分かりやすい手がかりを盛り込むことが開封率アップに最も効果的な方策となります。
 一方、郵送DMの場合、携帯性や保存性があるという特徴があるため、就職活動の中期から後期にかけて学生に活用されています。特に、面接に臨む際の移動途中で参照されることが多いため、持ち運びに便利で、企業情報・仕事情報などの情報の種類別に分冊化されているなど、欲しい情報がどこに掲載されているかがすぐわかる実用性に優れたもののほうが頻繁に利用される傾向があります。

ここでご紹介した手段は、様々なアトラクション手段の一部であり、他にも様々な手段があります。それらの中から最適なものを選び、限られら資源をそれらにどのように配分するのが、初期母集団(プレエントリー者)形成にとって最も効果的か、前年度の採用の振り返りなどを踏まえ、いま一度検討されてみてはいかがでしょうか?

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