COVID-19により、働き方、生き方が大きく変わるなか、「どう変わればよいか」の基準として注目されている「ウェルビーイング」―
SDGsやアメリカで義務化が発表された人的資本情報開示、生産性・創造性への寄与が報告され、働き方改革の観点からも重要度が高まっています。
「ウェルビーイング」とは何か、「ヘルスケア」との違いや実現するための考え方を紹介します。

ウェルビーイングとは？

ウェルビーイング（Well-being）とは何でしょうか。

直訳すると、「良い状態」。抽象的な概念のため、具体的にしていく必要があります。ウェルビーイングの定義は一つに定まっていませんが、WHOが健康を定義した下記が基準になります。（※1）

健康とは、病気ではないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態（well-being）にあることをいいます。（日本WHO協会仮訳）

ポイントは多面性と積極性です。

①「多面性」身体だけではなく、精神、社会などを総合した多面的な概念であること②「積極性」マイナスがない（病気ではない）のではなく、プラスの状態（満たされた状態）を目指すこと

（図1）図マイナスプラス、身体、精神＆社会マトリクス

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ヘルスケアとの違いと実現のヒントウェルビーイングとは？

伊達和幸

株式会社日経BPコンサルティング / デジタル本部副本部長兼コンサルティング部長

健康ヘルスケアウェルビーイング多面性

株式会社日経BPコンサルティング

「ブランド」「デジタル」「コンテンツ」を核に企業の課題を解決する日本経済新聞社系列の出版社である日経BP社。そのグループ会社として株式会社日経BPコンサルティング（以下BPコンサル）は、2002年に誕生した。「ブランドコミュニケーション」「コンテンツコミュニケーション」「デジタルコミュニケーション」という3つの軸で、企業の広報やマーケティングから沸き起こるさまざまな課題を解決している。日経BPコンサルティングでは「ブランド」を重要な経営資源だと位置づけ、延べ1500ブランドを約5万人の消費者とビジネスパーソンで評価する、国内最大規模のブランド価値評価調査「ブランドジャパン」を展開。その調査結果を企業のブランドづくりに役立てている。企業が自ら想定する自社の姿と消費者が見ている姿には、少なからずギャップがあるもの。そのギャップを埋めるのを企業ブランディングであると定め、ターゲット目線に立ったコミュニケーションを見出すのが、同社の提案する「ブランドコミュニケーション」である。「コンテンツコミュニケーション」の分野では、Webサイト、デジタルコンテンツを始め、CSR・ESG・ダイバーシティレポート、会社案内、広報誌、社史・周年史、書籍、会社図鑑などを幅広く制作。同社には、日経BPグループでビジネス専門媒体に携わった経験豊富な編集者や企業メディア制作に長けた編集者が在籍しており、幅広い専門分野にも対応できる。そんな同社が現在最も注力しているのがデジタル分野だ。何を目的に、誰に、何をどのように伝え、どんな行動につなげたいのかなど、企業や団体のWebサイトが、ビジネス上で果たす役割を明確にし、現状分析、戦略策定から、構築・運用までクライアントの目的と課題に応じたソリューションを提供する。ヒアリングによるクライアントの課題の発見、サイトの役割範囲の整理、サイトユーザビリティ診断、SEO・LPO、サイト構造分析、アクセスログ解析など、あらゆる側面から現サイトの実態を把握。自社Webサイトに、どんなコンテンツがどのように提示されているか、現状を分析する。想定しているターゲットに対して、効果的に伝達できているかを明らかにし、残すべきコンテンツ、補足すべきコンテンツを抽出する。Webサイトの診断だけに留まらず、日経BPグループの持つ業界動向や深いインサイトを活かすべく、社内ヒアリングやミーティングによって事業理解を深め、クライアントのビジネスに最適化されたWeb活用戦略を策定、提案、展開する。

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