アパレル・プラスチック・メディカルなど複数事業を展開するグンゼ株式会社に対し、2021年頃から5年にわたり気候変動・サステナビリティ関連の情報開示を伴走支援しました。

多角的な事業体ゆえに、事業ごとの環境意識の差や、シナリオ分析の対象範囲、開示すべき内容・程度の判断が課題でした。加えて、環境省・金融庁・経済産業省などの政策動向を踏まえたタイムリーな優先順位付けも求められていました。

支援ではプラスチックカンパニーのシナリオ分析を皮切りに、全事業体のリスク・機会整理、CDP対応、Scope1-3のGHG排出量削減、資源循環の推進まで幅広く関与。単なる指示遂行ではなく、クライアントと同じ目線で考え、時には「対応不要」という率直な意見も提示しながら、社内の意思決定と経営層への説明力向上を支えました。

その結果、社内では外部専門家が単なるアドバイザーを超え「第三の社員」と呼ばれる存在として定着。CDP初回回答でBスコアを獲得したことが社内の意識変革の契機となり、環境貢献製品を軸とした事業成長への展開など、次のフェーズへの土台づくりにも貢献しています。

https://rechroma.co.jp/casestudy/gunze