エス･エム･エスグループは、全世界で注目されている急成長マーケットである「医療・介護・ヘルスケア領域」にて、2003年の創業から50以上もの事業を立ち上げてきています。そして、2011年には東証一部に上場し、創業以来14年連続で増収増益を継続。アジア・オセアニア14ヵ国進出などグローバル展開。時価総額1500億円を超える、急成長ベンチャー企業として注目を集めています。 ▼これまで立ち上げてきた事業領域 ・人材領域 ～ 人材紹介/求人広告/人材派遣/資格取得支援/スクール運営 etc ・経営支援領域 ～ 業務支援/マーケティング支援/財務支援/求人支援/組織支援 etc ・メディア領域 ～ 経営者向けメディア/従事者向けメディア・コミュニティ etc ・シニアライフサポート領域 ～ 介護家族コミュニティ/住まい/食事/リフォーム/生活支援 etc ・ヘルスケア領域 ～ 遠隔診療/認知症予防/糖尿病予防/育児支援 etc ・海外領域（14ヵ国展開） ～ 医療情報サービス/コミュニティ/人材紹介/遠隔診療 etc ※「高齢社会」という社会問題には膨大な事業機会が存在するため、今後も更なる事業創造が求めらています ▼最近取り上げられている記事例 売上高がバツグンに伸びた500社ランキング http://toyokeizai.net/articles/-/157629?page=2

日本においては、高齢者人口（65歳以上）が平成29年４月１日時点で約3,489万人、人口構成比27.5％に達し、世界で最も高い水準となっています。また、それに伴い介護費、医療費も急増し、それぞれ10兆円、40兆円に達しています。また、アジア・オセアニア地域においては、人口増加や経済発展を背景に医療・ヘルスケア市場が急拡大しており、医療費は114兆円と日本の２倍以上の規模となっています。 このように高齢社会に関連する市場は年々拡大する一方、市場拡大とともに増加する多様な情報を収集・整理・伝達する仕組みが不十分であるため、情報発信者は伝えたい情報を十分に伝えられず、情報受信者は得たい情報を十分に得られないという弊害が発生しています。このため、適正な情報発信・受信に対するニーズはますます高まっており、そこには膨大な事業機会が存在します。 このような社会的背景から、当社は企業理念に掲げる「高齢社会の情報インフラ」が、例えば自動車や電機といったような一つの大きな産業になると考えています。

▼ビジネスパーソンの力で社会課題を解決 医療・介護・ヘルスケアというと「専門家」というイメージがあるかもしれませんが、当社は一流のビジネスパーソンによる「ビジネス」の力で、社会課題を解決していきます。 ※これまでの出身企業（抜粋） 【事業会社・Web企業】リクルート・ベネッセ・インテリジェンス・ Yahoo!・楽天・DeNA・GREE・mixi・アイスタイル・サイバーエージェント・オプト・リッチメディア・Speee・ナイル・ワークスアプリケーション・その他スタートアップ etc 【外資・商社・コンサル・金融】三菱商事・伊藤忠商事・IBM・amazon・マッキンゼー・アクセンチュア・ドイツ銀行・ジャフコ etc ▼世界最大の成長マーケットでキャリア構築 私たちはまだ確立していない新しいマーケットにおいて、事業の創造・拡大をし、急成長しているため、過去の経験からくる知識だけでなく、新しいトレンド、社会の変化など様々な変数を取り組みながら成長できる環境があります。「事業責任者になりたい」「社会課題を解決していきたい」「経営目線をつけていきたい」「CXOキャリアを目指したい」「海外キャリアを積みたい」など、多様なキャリアを支援していきます。 ▼19時半完全退社。生産性を最大限に高める働き方を 政府より「働き方改革」が掲げられる以前より、弊社は「いかに生産性を高めるか」「社員の自己研鑽を支援するか」を追求してきています。個人の成長と組織の成長を相互にリンクさせることで、まだ見ぬマーケットを開拓していきます。

営業・マーケティング・事業開発の力を使って、絶えず変化しつづける採用マーケットから優秀な人材を獲得していきます。 ■新卒採用グループ 企画職1名（※）＋事務職1名 ※前歴：事業開発1名 ■中途採用グループ 企画職4名（※）＋事務職4名 ※前歴：セールス2名＋マーケティング1名＋事業開発1名 また、単に採用すればいいというわけではなく、その後の活躍に向けた育成・制度・働き方など、人事全般を作りながら採用活動を進めていく必要があります。 人事キャリアを歩んでいきたい！という事業経験者の方、お待ちしております。また、人事経験してから事業への異動も勿論可能です！ ▼必須（MUST） ・営業・マーケティング・事業開発などの経験 ▼歓迎（WANT） ・採用・人事・広報・経営企画・事業企画・社長室など経営直轄のコーポレート経験 ・事業開発・営業・マーケ・投資などを通じ、様々なビジネスモデルに接した経験、もしくは自ら携わってきた経験 ・ベンチャー・メガベンチャーなど変化の大きい組織での就業経験