わたしたちゼンオフィスは、マーケティングとテクノロジーを活用し、クライアントの商品・サービスの価値を高め、収益を上げていくことを目的としたデジタルマーケティングエージェンシーです。 「こころがうごく、デジタルコミュニケーションを共創する。」をビジョンとして、おおきく2つの事業を展開しています。 ①クライアント企業のデジタルマーケティング支援事業 https://www.zenoffice.co.jp/ デジタルマーケティングの戦略立案、ソリューション提供、SalesforceマーケティングオートメーションであるMarketing Cloud、Pardotを中心としたマーケティングテクノロジーの導入・運用支援、データアナリティクス、マーケティング基盤システム構築を一貫して提供をしています。 ②デジタルマーケティング人材育成（子会社である株式会社DMU） http://dmu.co.jp/ デジタルマーケティングの高い知識・スキルをもった人材を育成し、日本の市場の成長を促すことを目的とした人材育成講座を開講しています。 企業のデジタル担当者や、WEB制作会社のディレクターなどを対象とした、デジタルマーケティングのノウハウを体系的かつ実践的に学ぶことができます。

市場の変化のスピードがますます加速していく中で、よりデジタル領域におけるマーケティングが重要になっています。 様々な企業がデジタルマーケティングを中心とした戦略に取り組みはじめているものの、社内のリソースだけでは対応しきれていないのが現状です。 わたしたちはそうした企業に対し、デジタル領域における専門性をもったパートナーとして、マーケティング戦略、マーケティングテクノロジーの導入から、システム基盤の構築、運用、分析までを一貫して提供することで、企業の成長を促し価値を高めていくことを目的としています。 さらに、デジタル人材育成を目的としたプログラムを広く提供することで、これからの時代に必要なスキルをもった人材を輩出していくことで、日本全体の成長を促すことができれと考えています。

顧客心理を追求し成果貢献を実現するマーケティングチーム、先端技術を追求する開発チーム、テクノロジーの価値を伝える営業チーム、また体系化されたナレッジを多くの人たちの育成をする人材育成チームと各分野のスペシャリスト達が有機的に組織化され、常に挑戦心を持ったメンバーが、高いクオリティのあるサービスを提供しています。 また、わたしたちの価値観として3つの要素を大切にしています。 「Anonymous → A Person / 不特定多数から一人ひとりへ。」 人のこころをうごかすには、これまでのような対不特定多数に向けた一方的な発信ではなく、一人ひとりにしっかりと向き合うことが必要になってきています。 その人が今どんな状況なのか、なにを求めているのか。そこへの共感と理解を突き詰めていく。そして、ただの接点ではなく、双方向のつながりとして、コミュニケーションへと発展させていく。 それが達成できてこそ、これからのデジタルコミュニケーションが生まれるはずです。 「Add heart to technology / テクノロジーに体温を。」 データ分析の進化、様々なプラットフォーム、AI、IoT など、次々と新しいテクノロジーが生まれています。しかし、技術そのものが人のこころをうごかすもにはなりえません。 だからこそ、テクノロジーファーストではなく、その先にいる、人とのつながりをつくりだす手段として捉え、こころをうごかす体験を提供していく。 テクノロジーに体温を付加し、温度を感じる “つながり” に変えていくこと。 それが大切だと考えます。 「Co-Creation / 共同し、協働し、共創する。」 ひとのこころをうごかすものをつくり出すためには、この世界やひと自体に興味をもつことが大切です。 世の中の変化や、ひとそれぞれの多様性。異なるものを柔軟に受け入れていく。 そうした価値観を共有し、目指すべきものに向き合い共同し、協働する。 そこが共創の出発点です。

世界有数のクラウドベンダーSalesforce社が提供するB2B向けの「pardot」B2C向けの「Marketing cloud」を活用して、お客様のマーケティング支援を行います。 取引先の業種は、製造業から不動産、教育、EC関連まで多岐にわたり、「pardot」を導入して見込客数が2倍以上になった事例もあります。 B2C向けのデジタルマーケティング支援では、マーケティング視点に加え、時代背景やグローバル環境を熟慮した 全体最適視点で戦略を構築している。アクセスログ解析、顧客データ、購入履歴データなどさまざまなデータを定量的・定性的に分析し、マーケティングプロセスにおける ボトルネックを「見える化」。また、分析を実現可能な施策に落とし込むことで、確実な改善サイクルを提供します。 ※日本語での会話ができる方であれば国籍は問いません。