〜新規事業と社内合意形成編〜
#会社の構造物語
第一幕|結婚する人を増やせばいい!
創業30年の印刷会社。
かつては結婚式の招待状や席次表など、ブライダル関連の印刷物が売上を支えていた。
しかし近年、結婚式の小規模化やペーパーレス化によって受注は減少。
社長は危機感を募らせていた。
ある月曜日の朝礼。
社長「みんな、聞いてくれ!」
社員「はい」
社長「うちの招待状の売上が減っているのは、なぜだと思う?」
社員A「結婚式を挙げる人が減っているからですかね」
社長「そう!そこで考えた!」
社員「はい」
社長「結婚する人を増やせばいいんだ!」
社員「…………はい?」
社長「結婚する人が増えれば、招待状も売れるだろ?」
社員「……まあ、そうですね」
社長「よし!結婚相談所を始めるぞ!」
社員一同「はぁぁぁぁぁ!?」
第二幕|誰がやるんですか?
社長の構想は壮大だった。
結婚相談所で出会いを支援し、結婚が決まれば提携先の式場を紹介。
招待状や席次表は自社で制作する。
社長「出会いから結婚式まで、一貫してサポートするんだ!」
営業担当「……で、誰が相談に乗るんですか?」
社長「最初はみんなで協力してさ!」
制作担当「私たち、印刷の仕事がありますけど」
社長「空いた時間に手伝ってくれればいいよ!」
事務担当「会員管理や問い合わせ対応は?」
社長「そのへんは、やりながら考えよう!」
社員一同「…………」
社長「なんだよ、みんな。新しいことに挑戦しないと会社は成長しないぞ!」
社員たちは顔を見合わせた。
実は以前にも、社長の発案で新しいサービスを始めたことがあった。
ところが担当者も予算も曖昧なままスタート。
結局、通常業務の合間に対応する社員たちが疲弊し、いつの間にか終了していた。
今回も、同じことになるのではないか。
社員たちが反対していたのは、結婚相談所そのものではなかった。
また仕事だけが増える未来が、はっきり見えていたのだ。
第三幕|社員が納得してくれないんです
数日後。
社長は知人の紹介で、構造設計プロデューサーに相談した。
社長「うちの社員、全員反対なんですよ。新しいことに挑戦しようって気持ちがなくて……」
構造設計P「ちなみに、何を始めるん?」
社長「結婚相談所です!」
構造設計P「……本業は?」
社長「印刷会社です!」
構造設計P「…………なんで?」
社長「結婚する人が増えれば、招待状が売れるじゃないですか!」
構造設計P「なるほど。そうつながるんやw」
社長「うちには式場との取引もありますし、絶対チャンスだと思うんです!」
構造設計P「可能性はあるかもしれんね。で、誰が運営するん?」
社長「社員に協力してもらおうかと」
構造設計P「今の印刷の仕事は?」
社長「もちろん続けます」
構造設計P「相談員の採用や研修は?」
社長「まだ考えてません」
構造設計P「予算は?」
社長「なるべくかけずに始めたくて……」
構造設計P「会員が集まらんかった場合は?」
社長「そこは、やってみないと……」
構造設計P「社長、社員さんは何に反対してるん?」
社長「……新規事業に、ですかね」
構造設計P「ほんまに?」
社長「…………」
第四幕|社長の夢と、社員の仕事
構造設計Pは、社員たちからも話を聞いた。
営業担当「新しいことをするのはいいんです。でも、今の営業目標は変わらないんですよね」
制作担当「結婚相談所の仕事って、何をするのかもわからなくて」
事務担当「前の新サービスも、結局こちらで全部対応したんです」
誰も、会社の成長そのものに反対しているわけではなかった。
構造設計P「社長、社員さんが欲しいのは、やる気を出すための演説じゃないと思うよ」
社長「じゃあ、何ですか?」
構造設計P「何を、誰が、どこまでやるのか。そのために何を減らすのか。そこが決まってないと、協力しようにもできんやん」
社長「…………」
構造設計P「それと、結婚する人が増えたら、自社の招待状が売れるっていうのも、まだ仮説やね」
社長「確かに……」
構造設計P「新規事業を始めるかどうかは、社長が決めること。でも、実行する体制まで社員任せにはできんよ」
そこで、事業構想を一つずつ整理することにした。
誰を顧客にするのか。
どうやって会員を集めるのか。
相談業務を誰が担うのか。
初期費用と運転資金はいくら必要か。
既存事業にどんな影響が出るのか。
そして、どの条件なら継続し、どこで撤退を判断するのか。
書き出してみると、まだ決まっていないことだらけだった。
社長「……俺、始めることばっかり考えてましたね」
第五幕|まずは、小さく確かめる
社長は、いきなり結婚相談所を開業する計画を見直した。
まずは既存の式場関係者や婚活支援事業者に話を聞き、需要と連携の可能性を調べる。
相談業務には専門知識と継続的な対応が必要なため、既存社員への兼務は前提にしない。
予算と検証期間を決め、必要な人材や運営体制が整わなければ開始しないことにした。
そして、改めて社員たちに説明した。
社長「前回は、みんなに仕事を押しつける形になってしまった。申し訳なかった」
社員「…………」
社長「今回は、まず私が事業の可能性を調べる。今の仕事に上乗せして、みんなに結婚相談所を運営してもらうつもりはない」
営業担当「それなら、式場のお客様が何を求めているかは聞けるかもしれません」
事務担当「新しい仕事が発生するなら、先に担当と予算を決めてくださいね」
社長「もちろん!」
全員が新規事業に賛成したわけではない。
それでも、反対意見を含めて話し合えるようになった。
数日後。
社長「実は、次の構想もあってさ!」
社員「…………」
社長「結婚相談所がうまくいったら、今度は結婚式場を……」
社員一同「まだ始まってもないでしょうが!!!」
社長「…………」
構造設計プロデューサーの視点
新規事業を立ち上げるとき、経営者と社員では見えている景色が違います。
経営者は、将来の市場や新しい収益の可能性を見ています。
一方、社員は、今ある仕事に何が追加されるのか、誰が責任を持つのかという現実を見ています。
社員の反対を「挑戦する意欲がない」と片づけてしまうと、実行上の重要なリスクを見落としかねません。
新規事業に必要なのは、社長の熱意だけではありません。
目的、顧客、収益構造、予算、担当者、権限、既存業務への影響、そして継続・撤退の判断基準。
これらを整理し、実行できる体制に落とし込むことが必要です。
特に注意したいのは、既存事業が回っているからといって、新規事業を上乗せできるとは限らないということ。
優秀な社員が何とか対応してくれるかもしれません。
しかし、それは事業の運営体制が整っていることとは違います。
経営者には、新しい事業に挑戦する自由があります。
同時に、既存事業と社員の働く環境を守る責任もあります。
社長の「やりたい」を、会社の「できる」に変える。
そのために必要なのは、社員を説得する技術ではなく、事業を実行可能な形に組み立てる構造設計なのです。