商社営業に英語はどこまで必要？三木雅晴が11年目の現場から本音で語る

「商社に入るなら英語ができないとダメ？」

就活生や転職希望者からよく聞かれる質問です。結論から言うと、最低限の英語力があれば入社はできます。ただし、そのままでは確実にキャリアの天井にぶつかります。

入社11年目の三木雅晴が、リアルな現場の話をします。

三木雅晴の入社当初｜「英語ゼロ」でも乗り切れた現実

最初の配属は国内の鉄鋼部門でした。取引先は国内メーカーがほとんどで、英語を使う機会はほぼありませんでした。

商社といえど、日々の仕事はメーカーの工場担当者と電話をして、見積りを出して、納期を調整する。そんな泥臭いルートセールスが中心です。

会社にもよりますが、正直なところ、入社3〜4年は英語力が低くても仕事は回ります。それが商社営業の実態です。

転機は「東南アジア案件」を任されてから

状況が変わったのは30歳を過ぎ、機械部門で東南アジア向けの輸出案件を担当するようになってからです。

現地の日系工場と連絡を取る際、相手の担当者が必ずしも日本語を話せるとは限りません。英語でのメールやり取り、ときには電話交渉が求められます。また、海外メーカーとのスペック確認や価格交渉でも、英語の読み書き能力は必須になってきます。

私はTOEIC再受験を決意し、勉強を積み重ねて800点を取得しました。このスコアを取得した結果、社内での案件のアサインが変わり始めました。「英語ができる営業」というラベルが付くだけで、任される仕事の幅が広がるのを実感しました。

商社営業に必要な英語力の目安

現場感覚でいうと、こんなイメージです。

• TOEIC600点未満：国内案件中心なら支障なし。ただし、海外絡みの仕事は回ってこない可能性大。
• TOEIC700点前後：英文メールの読み書きが何とかこなせるレベル。海外担当への入口。
• TOEIC800点以上：ビジネスの現場で「使える英語」として認められるライン。商談や交渉にも対応可能。

ただし、スコアはあくまで目安です。商社の英語で最も重要なのは「価格交渉と条件調整ができるか」という実践力です。

Reading・Listeningが得意でも、Speaking・Writingが弱ければ現場では通用しない場面も多いです。

三木雅晴が英語に本気になった理由

私が英語に力を入れているもう一つの理由は、将来の独立を見据えているからです。海外取引を支援するコンサルや貿易関連の個人事業を構想している身としては、英語力はそのまま自分のサービスの価値になります。

会社の看板を外したとき、“何が残るのか”、その問いに向き合ったとき、英語と営業スキルの掛け算は、確かな武器になると信じています。

商社を目指す方も、すでに働いている方も、英語を後回しにするのはもったいないです。今日からでも遅くはありません。