生産性効率化に向けたワークスタイル変革の取り組み・効果を約8年前から振り返る

こんにちは、編集長のヤスダです。国を含め、色々な企業でワークスタイルを変革させようという動き流行っていますね。一般的にワークスタイル変革とは、人口減少、ダイバーシティ推進、ビジネスのグローバル化に伴う「生産性向上」、「顧客価値最大化」、「イノベーション」などを目的とした仕組みづくりのことを指すそうです。

企業ごと、ワークスタイルを変える目的はさまざま。A.C.O.は、グローバルコミュニケーション戦略を考える中で、日本企業と欧米企業のビジネスにおけるスピードの差に大きな危機感を持っていました。そこから、「ワークスタイル改革＝デジタルツールや時間管理方法の改革」が必要と考え、トライアンドエラーに注力してきました。（単純に、CEOの倉島が飽き性で新しいことを色々やってみたいという性分もありますが。笑）

それでは、A.C.O.が実施してきた生産性効率化に向けたワークスタイル変革の各取り組み・効果を約8年前から振り返ってみたいと思います。

2008- デスクに縛られず

まだPCの性能が悪い当時、デザイン業務をラップトップマシンで行うのは非効率でしたが、「デザイナーはもっとコミュニケーションをしながら創るべき」という取締役でデザイン責任者のジェイムズの主張もあり、全員がラップトップに切り替えました。いまでは、ラップトップメインをメインにしたおかげで後述のペアワーキングに発展しています。

2010- 時間管理のデジタル化でコスト削減

オフィスの入り口に非接触ICカードリーダを取り付け、Suicaをかざして出退勤できるシステムを導入。2015年からはSlackでの出退勤に移行し、オフィスに来なくても外出先や自宅でも出退勤、有給申請ができるようになりました。

2011- 場所によならい仕事で移動時間を圧縮

金曜日はオフィスに出社する必要がなく、各自好きな場所でリモートワークを行う日。2011年3月に起きた東日本大震災をきっかけに、場所に依存せずに仕事をする必要性を感じて実施。現在まで継続している仕組みです。

2011- 集中してキャリアの見直しや勉強・休養が可能に

3ヶ月毎に全社員が強制的に4日間休養を取る制度。WEB制作会社という仕事柄、あまり休みを取ろうとしないメンバーがいるため（まあ、僕もその１人）実施。きっちりと休養を取って自分自身を見直したり、社内ワークショップを行い普段関わらないメンバーとのコミュニケーションを取りチームワークの強化を行ったりしています。

2011- 確認や判断までの時間が短縮

チャットツールの導入（Skype→Chatwork→Slack）。CEOの倉島が無駄なコミュニケーションが嫌い（特に、メールの冒頭の「お世話になります」を毎回打つのが嫌い）というのがきっかけで始まりました。ちなみに最近の会議体は、移動コストの削減のため、リモート会議（Skype/Hangout/GoToMeeting）が主になっています。可能な場合は、プレゼンテーションもリモートで行っています。

2014-　作業効率化や会議時間の短縮

作業や会議をカジュアルにできるように、オフィス内にスタンディングテーブルを設置。安定した疲労感が得られるため会議の集中力の増加（早く終わらせたくなる。笑）や姿勢の矯正に効果があります。

2014-　人脈や経験が拡大

副業（サイドビジネス）OK制度。もちろん、主業務に影響のない範囲で。A.C.O.の業務内でやらないような業務を行うことで、個々のスキルの強化につながり、キャリアパスへの新しい可能性が広がります。

2015-　プロジェクトごとに最適な配置で仕事が可能に

一般的にはフリーアドレス制と言われ、オフィスデザインの世界では10年以上前から流行っていた制度。A.C.O.ではデザイン制作でも活用できるよう、各デスクにモニターとケーブルを付け、ショルダーハックされない（背後を取られない）ようにオフィス設計するようにカスタマイズしています。

2017-　作業効率とクリエイティブの品質が向上

1台のデスクに作業者とナビゲーターが2人が並び、外付けディスプレイに映し出された作業画面をみながらコメントやディレクションを行い、2人1組でクリエイティブ品質を上げていく作業（状況によっては3人の場合もあり）。

2017-　キャリアパスの具体化

名刺に今と将来なりたいポジション（肩書）を合わせて2つ以上明記。将来のキャリアパスを常に意識しながら、今の自分となりたい自分を比較できます。

クリエイティブな思考時間のために

私たちはこのようなワークスタイル改革を継続的に行い、デジタルツールや時間管理方法の改革で削減された時間をよりクリエイティブな思考時間へ転換しています。 今後もワークスタイルの先進企業として、各取り組みをもっと洗練させて行くことを目指しています。