案件の「即日開始」を、そのまま受け取っていませんか

なにをやっているのか

私たちReach outは、2022年に大阪で創業したインフラ事業の会社です。2026年からは東京でSES事業を立ち上げており、まだ人数の少ない立ち上げ期にあります。案件のご紹介は日によって複数件届く一方で、お願いできる方がまだ足りていない状況です。

なぜやるのか

案件情報を見ていると、「即日開始」という表記に目が留まることがあります。ただ、この表記と、実際に稼働が始まる時期との間には、時間差が生まれることが珍しくありません。

提案のあと、まず客先面談の日程調整が入ります。面談が終われば、結果の連絡を待つ期間があり、そこから契約書のやり取りが始まります。さらに現場に入場するための手続きや、貸与機材の準備が必要な案件もあります。それぞれの工程に、数日から1週間ほどの時間がかかることがあります。

間に入る会社の数が多い案件では、この一つひとつの工程で連絡の往復が増えます。提案元から客先まで、確認事項が何段階も経由するためです。結果として、「即日開始」と書かれていても、実際の稼働開始までに数週間を要することも珍しくありません。

逆に、開始時期が先に設定されている案件のほうが、準備の時間を確保しやすい面があります。客先面談の日程を無理なく組めますし、契約条件のすり合わせにも余裕が生まれます。いま参画している案件の終了時期に合わせて、次の稼働先を早めに決めておきたい場合には、こうした案件のほうが結果的に動きやすいこともあります。開始時期の早さだけを基準にすると、こうした違いが見えにくくなります。

稼働の切れ目を作らないために見るべきなのは、開始時期の表記そのものよりも、提案から稼働開始までに挟まる工程の数です。工程が少ない案件は、表記上の開始時期が多少先でも、実際には滞りなく進むことがあります。逆に工程が多い案件は、表記が「即日」でも、実際の稼働開始までに時間がかかります。

どうやっているのか

私たちは、間に入る会社が少ない、商流の浅い案件を優先して取り扱う方針にしています。関わる会社の数が少ないほど、提案から契約までに挟まる工程が少なくなり、開始時期の見通しも立てやすくなるためです。

また、スキルシートの作成と、客先面談で聞かれそうな質問の想定を、提案の前の段階で一緒に詰めるようにしています。面談当日にやり取りが止まる場面を減らせるため、結果連絡までの期間が長引きにくくなります。準備を提案前に済ませておくことで、面談から契約までの間に追加の資料をやり取りする工程自体を省ける場合もあります。工程そのものを減らすことはできなくても、各工程にかかる時間を短くする準備はできると考えています。

こんなことやります

契約形態は準委任です。稼働形態は案件によって異なり、専任に近い形で入る案件もあれば、稼働日数を絞った形で進む案件もあります。求めるのは、PHP/Laravel・AWS・Python・Java・PM/PMOなどの領域で、客先とのやり取りを含めて実務を経験してきた方です。案件の紹介から稼働開始までの工程について、気になる点があれば、カジュアル面談で具体的にお話しします。