PIVOT - & TALK インタビュー Vol.2：医療とビジネスを繋ぐDX戦略

ドクターズ株式会社CEOの柳川貴雄が、PIVOTの人気企画「& TALK」に出演しました。全3回にわたるインタビューでは、医師としての経験、スタートアップ経営者としての挑戦、そして医療DXの未来について語っています。

本記事では、そのインタビュー内容をもとに、ドクターズが取り組む医療DXや企業支援について深掘りしてお届けします。

PIVOT 公式チャンネル - & TALK『大企業も頼る医療ベンチャー / 起業家医師とDXで解題解決』

医療とビジネスを結びつけるための取り組みとは

「デジタルヘルスは今、最も大きな産業になりつつあります」とドクターズCEOの柳川は語ります。一方で、「何をすればいいのか分からない」という課題を抱える企業も少なくありません。

食品会社や旅行会社、スポーツ、小売、金融など、多くの業種が「次の新規事業」として健康・医療分野に注目しています。人口減少により既存事業の成長に限界が見え始める中、新たな事業領域として健康や医療が選ばれるのは自然な流れですが、これまで医療分野に関わってこなかった企業がいざ事業を立ち上げようとすると、現場のリアルな課題を把握できずプロジェクトがうまく進まなくなるケースも少なくありません。

健康経営への注目が高まる中、従業員のウェルビーイング向上に取り組む企業も増えていますが、これもまた医療の専門知識がなければ適切な施策を打てず効果が出ないという課題があります。

ドクターズが提供する支援

ドクターズは、医療現場と企業の間にあるギャップを埋める支援を行っています。700名以上のエキスパート医師と連携し、医療現場のリアルな声を企業に届けることで、企業のデジタルヘルス事業の成功を支えています。

「医療現場のリアルな声を反映できなければ、本当に役立つ医療サービスは生まれない」と柳川は語ります。

ドクターズは、専門知識を持つ医師と企業のビジネスアイデアをつなぎ、実際の医療現場で活用されるサービス開発を支援します。医師から「実際に使えるかどうか」というフィードバックを得られる仕組みがあることで、事業の成功率は大きく向上します。

医療業界の閉鎖性を打破するために

「医療業界は閉鎖的だ」と言われる背景には、国民皆保険制度や厳格な診療ガイドラインの存在があります。柳川は「医療も民間企業に近づく必要がある」と力を込めます。医療とビジネスの融合には、企業が医療現場に歩み寄るだけでなく、医療側もビジネスの視点を取り入れる努力が求められます。

企業が医療アプリを開発する際、システムとして優れていても現場のニーズに合わなければ使われないことが多々あり、柳川が指摘するように「企業が医療に歩み寄る」だけでなく「医療が企業に歩み寄る」仕組みづくりも重要なのです。

健康経営とヘルスケアの未来

予防医療やウェルネス分野への注目が高まる一方、日本の強みである国民皆保険制度が、その成長を妨げる側面もあります。医療制度が充実しているがゆえに、保険外のヘルスケアサービスにコストをかける意識が低く、予防医療の取り組みが進みにくい現実があるのです。

「病気になってから治療する」のではなく「健康な状態を保つ」ための施策をいかに普及させるか。ドクターズは、医療制度の現状を踏まえながら企業と医療現場の協力を促進し、予防医療を含めたヘルスケアサービスの発展に取り組んでいます。（Vol.3に続く）

ドクターズでは、医療とビジネス、そしてデジタルの融合を目指す仲間を募集しています。医療現場の変革を共に推進し、新しい価値を創出したい方は、ぜひ一緒にチャレンジしませんか。

ご応募、お待ちしています！