2026年8月16日に開催された「AI HACK 2026 / TOKYO」で、EDAのメンバー3名で結成したチームが、最優秀賞を受賞しました!
参加したのは、弊社の若手エンジニア3名。
実は、3人ともハッカソンへの参加は今回が初めて。
通常業務と並行しながら、わずか9日間で企画から開発、最終プレゼンまでをやり切りました。
今回は、3人がどんな課題に着目し、どんなプロダクトをつくったのかをご紹介します。
「AI HACK 2026 / TOKYO」で最優秀賞を受賞!
AI HACK 2026 / TOKYOは、「本番で通用する次世代のAI Productを作る」をテーマに開催されたハッカソンです。
テーマは、
・LLM活用
・AI×業務自動化
・AI×新規プロダクト
の3つ。
技術力だけでなく、ビジネス価値やプレゼンテーション、チームワーク、独自性・新規性なども含めて審査されます。
開催期間は8月8日から16日までの9日間。
しかも平日は、それぞれ通常の業務があります。
限られた時間の中で、「何をつくるのか」「どこまでつくるのか」を考え、実際に動くプロダクトとして形にする必要がありました。
3人が着目したのは「退去費用」
最初に3人が行ったのは、身近にある困りごとを出し合うことでした。
そこで共通して話題に上がったのが、引越しの際に発生する「退去費用」。
直近で引越しを経験したメンバーのもとには、152,000円の請求が届いていました。
「これ、本当に適正な金額なんだろうか?」
そう思っても、どの項目が、なぜ高いのかを説明するのは簡単ではありません。
実際に周囲へ聞いてみると、同じように「高い気がするけれど、よく分からないまま支払った」という人が複数いました。
そこで3人は、この“情報や経験の差”をテクノロジーで埋められないかと考えました。
9日間で生まれたWebアプリ「Omodori(オモドリ)」
こうして開発したのが、退去時に受け取った精算書をもとに、請求内容を確認できるWebアプリ「Omodori」です。(開発時の名称「Okaeri」として発表)
コンセプトは、
「帰ってくるはずのお金に、おかえりを」
精算書をスマートフォンで撮影、またはPDFなどをアップロードすると、国土交通省のガイドラインをもとに請求内容を確認します。
単に「高い・安い」を表示するだけではありません。
項目ごとに確認すべきポイントや根拠を示し、必要に応じて管理会社へ確認するための文章まで作成できる仕組みになっています。
また、精算書には氏名や住所などの個人情報が含まれます。
そのため、個人情報のマスキング処理を端末内で完結させるなど、「実際に人が使うプロダクト」としての設計にもこだわりました。
AIに全部を任せない
Omodoriの特徴のひとつが、「AIにすべての判断を任せない」という設計です。
AIは便利ですが、もっともらしい誤った回答をする可能性もあります。
特に、お金に関わる判断であれば、「AIがそう言ったから」だけでは安心して使うことはできません。
そこでOmodoriでは、読み取りと判定を分け、判断の根拠となるガイドラインを確認できるように設計しています。
「AIを使うこと」そのものを目的にするのではなく、
どうすれば、実際に人が安心して使えるプロダクトになるのか。
そこまで考えてつくられています。
より詳しい技術的な設計については、開発メンバーがQiitaで紹介しています。
初参加の3人が、最優秀賞へ
そして最終発表。
全チームによる発表、上位チームによる最終ピッチを経て——
EDAの3人によるチームが、最優秀賞を受賞しました!
3人にとっては、今回が初めてのハッカソン。
通常業務をしながら、9日間という限られた期間で、
課題を見つける。
アイデアを考える。
技術を選ぶ。
プロダクトとして形にする。
そして、人に伝える。
そのすべてをチームでやり切った結果でした。
EDAには、「やってみる」を形にするメンバーがいます
EDAは現在、AIエージェントの導入支援を中心に、AI駆動でのアプリ・システム開発から内製化支援、運用まで、さまざまなプロジェクトに取り組んでいます。
今回のOmodoriは会社から与えられたプロジェクトではなく、メンバー自身が「やってみたい」と参加したところから始まった挑戦です。
新しい技術に触れてみる。
身近な課題からアイデアを考えてみる。
そして、仲間と一緒に実際に動くものまでつくってみる。
そんな挑戦をするメンバーがいることも、EDAという会社の一つの魅力だと思っています。
EDAでは現在、一緒に新しいプロダクトやサービスをつくっていく仲間を募集しています。
少しでもEDAに興味を持っていただけたら、ぜひ一度お話ししましょう!