2019年12月12日（木）、日経BPコンサルティング主催「結果にこだわる企業コミュニケーション全体設計
～エビデンス起点のコンテンツ開発でブランド力向上!～」が都内で開催された。これまで当社が数多くの企業のブランディングをサポートする中で蓄積してきた多彩なヒントが披露され、来場した約170人の参加者たちは熱心に耳を傾けていた。ここではその様子をダイジェストで紹介する。

企業コミュニケーションの第一歩は「KKO」の排除から

セミナーは日経BPコンサルティング社長の寺山正一の挨拶でスタートした。寺山はコミュニケーションの達人として本田技研工業創業者の本田宗一郎氏を挙げ、「エビデンスとデジタルの活用によって、効率的なコミュニケーションを実現する手法をお伝えしたい」と語った。

Opening Sessionとしてブランド本部長の高橋健太朗が「なぜ、いまエビデンス起点なのか」と題した講演を行った。高橋は「勘（K）・経験（K）・思い込み（O）に頼ると誤った判断をしがち。防止にはエビデンス、つまりデータに基づいて考えることが大切だ」と述べた。

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https://consult.nikkeibp.co.jp/ccl/atcl/20200131_1/
出典:CCL.／日経BPコンサルティング

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エビデンス起点のコンテンツ開発でブランド力向上

伊達和幸

株式会社日経BPコンサルティング / デジタル本部副本部長兼コンサルティング部長

設計開発ブランドコンテンツコンサルティング

株式会社日経BPコンサルティング

「ブランド」「デジタル」「コンテンツ」を核に企業の課題を解決する日本経済新聞社系列の出版社である日経BP社。そのグループ会社として株式会社日経BPコンサルティング（以下BPコンサル）は、2002年に誕生した。「ブランドコミュニケーション」「コンテンツコミュニケーション」「デジタルコミュニケーション」という3つの軸で、企業の広報やマーケティングから沸き起こるさまざまな課題を解決している。日経BPコンサルティングでは「ブランド」を重要な経営資源だと位置づけ、延べ1500ブランドを約5万人の消費者とビジネスパーソンで評価する、国内最大規模のブランド価値評価調査「ブランドジャパン」を展開。その調査結果を企業のブランドづくりに役立てている。企業が自ら想定する自社の姿と消費者が見ている姿には、少なからずギャップがあるもの。そのギャップを埋めるのを企業ブランディングであると定め、ターゲット目線に立ったコミュニケーションを見出すのが、同社の提案する「ブランドコミュニケーション」である。「コンテンツコミュニケーション」の分野では、Webサイト、デジタルコンテンツを始め、CSR・ESG・ダイバーシティレポート、会社案内、広報誌、社史・周年史、書籍、会社図鑑などを幅広く制作。同社には、日経BPグループでビジネス専門媒体に携わった経験豊富な編集者や企業メディア制作に長けた編集者が在籍しており、幅広い専門分野にも対応できる。そんな同社が現在最も注力しているのがデジタル分野だ。何を目的に、誰に、何をどのように伝え、どんな行動につなげたいのかなど、企業や団体のWebサイトが、ビジネス上で果たす役割を明確にし、現状分析、戦略策定から、構築・運用までクライアントの目的と課題に応じたソリューションを提供する。ヒアリングによるクライアントの課題の発見、サイトの役割範囲の整理、サイトユーザビリティ診断、SEO・LPO、サイト構造分析、アクセスログ解析など、あらゆる側面から現サイトの実態を把握。自社Webサイトに、どんなコンテンツがどのように提示されているか、現状を分析する。想定しているターゲットに対して、効果的に伝達できているかを明らかにし、残すべきコンテンツ、補足すべきコンテンツを抽出する。Webサイトの診断だけに留まらず、日経BPグループの持つ業界動向や深いインサイトを活かすべく、社内ヒアリングやミーティングによって事業理解を深め、クライアントのビジネスに最適化されたWeb活用戦略を策定、提案、展開する。

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