キズキは「何度でもやり直せる社会をつくる」というビジョンを掲げています。 人生には、誰もが壁にぶつかる瞬間があります。学校に行けなくなったり、仕事でつまずいたり。 そんなとき、「もう終わりだ」と絶望するのではなく、「ここからまた始められる」と信じられる社会をつくりたい。 私たちは、教育や就労支援を通じて、一人ひとりの可能性を信じ、共に歩んでいきます。 過去の失敗を責めるのではなく、未来へ続く道を一緒に探す。 それが、私たちの目指す世界です。 現在、キズキが展開している主な事業は以下の通りです： ▼キズキ共育塾（学習教室事業） 　不登校・中退などの経験を持つ方々の“学び直し”を支援する個別指導塾。 ▼キズキビジネスカレッジ（就労支援事業） 　うつ病や発達障害などを抱える方の“働くこと”を支える、就労移行支援サービス。 ▼公民連携事業 　地方自治体と協働し、生活困窮家庭の若者に対する学習・就労支援を行う官民連携型の取り組み。 ー「ビジネス」と「社会貢献」の両立を、本気で追いかけるー 私たちは、「何度でもやり直せる社会」を実現するためには、 単に“良いことをする”のではなく、継続可能で、選ばれ続ける事業をつくることが不可欠だと考えています。 ①利用者が、自分にとって本当に必要なサービスを選べること ②事業が持続可能であること ③常に質を高め続ける努力と競争があること この3つを大切にしながら、私たちは社会課題にビジネスで挑むというスタンスを大切にしています。 ■事業実績 ・毎年約150%で売上成長 ・不登校や引きこもり、中退を経験した人の学びなおしや受験をサポートする個別指導塾「キズキ共育塾」は首都圏・関西・東海・福岡に16拠点展開。累計生徒数は約10,800名超、相談件数は累計20,900名超（2026年4月現在） ・うつや発達障害で離職した方に向けた就労移行支援事業所「キズキビジネスカレッジ」は首都圏・関西に11拠点展開、累計利用者数約1000名（2026年4月現在） ・中央省庁や全国の自治体から生活困窮世帯の子ども支援を中心とした事業を受託する公民連携事業部では、現在約59事業を運営中（2026年4月現在） ■メディア実績 〇キズキ代表安田がNHK日曜討論に出演し、野田こども政策担当大臣と専門家等と議論（https://kizuki-corp.com/news/20220508nhkyasuda/） 〇集英社オンラインにて役員の林田とキズキビジネスカレッジマネージャーの長谷川がキズキビジネスカレッジについて紹介（https://shueisha.online/articles/-/96102） 〇webメディア「ミライのお仕事」にてキズキ人事部採用責任者の阿部がキズキの組織について紹介（https://jobseek.ne.jp/corporate-data/kizuki-corp/） 〇日本経済新聞にてキズキ代表安田がキズキビジネスカレッジについて紹介（https://kizuki-corp.com/news/20200205-nikkei/）