産休・育休を経て見えた、e-Solutionsでの働き方

ライフイベントは、キャリアの「中断」ではない

「産休・育休から復帰した後、実際どんな働き方になるんだろう」

転職を考える中で、そう感じたことはありませんか。

特に、前職で産育休を取得した同僚の復帰後の姿を間近で見てきた方ほど、スケジュール調整の柔軟性や、育児と仕事を両立する職場の受容度について、具体的なイメージを持ちたいと思うはずです。

今回は、管理部で人事・採用を担当する櫻本が、自身の妊娠・出産・復職の経験を振り返りながら、e-Solutionsという会社が育児期の社員にどう向き合ってきたかをお伝えします。

「健康に子を産むことが最優先」という言葉

私は管理職として在籍している最中に妊娠・出産を経験しました。

もともと働くこと自体は苦にならないタイプで、管理職として、また採用の責任を負う立場として、できる限り周りに迷惑をかけずにやり切りたいという気持ちが強く、フルタイムで職責を果たし続けていました。

ただ、社長をはじめ周囲のメンバーから「健康に子を産むことが最優先」という言葉を繰り返しかけてもらう中で、無理を控えて子どもの健康をなるべく優先しようと考えるようになりました。

正直なところ、仕事をセーブすることやメンバーへの業務引継への罪悪感が全くなかったわけではありません。それでも、自分自身よりも、赤ちゃんや私の体を案じてくれる周囲の声があったからこそ、セーブすることを自分に許せたという感覚があります。

妊娠期間はちょうどコロナ禍と重なり、感染防止の観点から、リモート勤務やタクシー利用を認めてもらうなど、個別の状況に応じた配慮もいただけました。

今振り返ると、私は社内で産休・育休を取得し復職した最初の事例でした。

制度としては、大手企業のように最初から整っていたわけではなく、前例もない中で、都度、必要な対応を、社長にもチームメンバーにも一緒に考えてもらえたという感覚です。

そして、採用現場で協働いただく事業部の皆さんのご理解や思いやりにもとても助けられました。

復職後の働き方は「時短」から始まった

娘が1歳になったタイミングで復職をしたのですが、私の場合、夫の仕事のスタイルも鑑み、時短勤務での復職を選びました。また、当社では未就学児がいる間は時短勤務が可能ですが、私は娘が3歳になったタイミングでフルタイムに切り替えました。

復職のタイミングや勤務形態は、あらかじめ決まったフォーマットに当てはめるのではなく、本人・人事・所属事業部・社長が事前に話し合いながら決めていく形です。一人ひとりの家庭の状況や事業部の繁忙状況によって、最適な形は変わってくるという前提に立っています。

身近にいる、育児と管理職を両立するロールモデル

現在は、管理部門だけでなくフロントラインに立つ事業部でも、女性社員が育休・産休を取得しています。また、小さな子どもを育てながら管理職やマネジャーを務めている男性管理職もいます。

制度があることだけでなく、実際に近い立場で働く人が社内にいるということが、これから育児期を迎える社員にとって具体的なイメージを持ちやすくしている面があると感じています。

少数精鋭で運営している会社でありますので、まだ発展途上のところもありますが、育児と仕事の両立に対する理解の土壌は、社内に少しずつできてきていると感じます。

復職を後押しする、新しい取り組み

なお、現在当社では以下のように育児を支える取り組みがあります。元々、社員や社員の家族を支える、笑顔にできるような施策をしたいという代表の意向もあり、社員がライフイベントを迎えるタイミングで、都度様々な取り組みを取り入れました。

※引用：イーソリューションズCorporate Book

このうち、オフィス近隣の施設を含む法人提携保育施設との契約は、直近新たに取り入れたものです。提携保育施設への入園の優先案内や保育料の優遇を受けられるものなのですが、これは、今まさに育休中の社員の早期復職を後押ししたい、という課題意識から生まれた取り組みの一つです。

大手企業のように完備された制度があるわけではありませんが、だからこそ、これから制度や運用を一緒につくっていける楽しさもあると考えています。

復職後も、キャリアは続いていく

キャリアの続け方は、私のような時短勤務からフルタイムへの転換だけではありません。

管理部には、育児と両立しながらフルタイムで働き続け、お子さんの小学校入学を機に管理職に就いたメンバーがいます。また、小学生のお子さんを育てながら転職してきて、管理部の秘書としてフルタイムで勤務しているメンバーもいます。

育児期は「キャリアをいったん止める期間」ではなく、働き方を選びながら継続していけるものだと、こうした実例が社内にあることが、これから育児期を迎える方にとって一つの手がかりになればと思います。この仕組みを事業部にも広げていけるよう、今も取り組みを続けています。