〜治験データを元に解析し、優れた費用対効果が見込まれるとの分析結果〜

　株式会社CureApp（本社：東京都中央区 代表取締役社長：佐竹 晃太）は、既に2022年4月に薬事承認を受けた「高血圧症治療において医師と患者を支援するアプリ（以下、本アプリ）」について、その治験を元に解析した費用対効果の分析結果がHypertension Research誌に論文掲載されましたのでお知らせいたします。

Hypertension Research　論文掲載情報

雑誌名：Hypertension Research
タイトル：Cost-effectiveness of digital therapeutics for essential hypertension
著者：Akihiro Nomura, Tomoyuki Tanigawa, Kazuomi Kario & Ataru Igarashi
URL：https://doi.org/10.1038/s41440-022-00952-x

費用対効果とは

　費用対効果とは、新たな治療介入に関連したコストに対してどの程度の利益を創出するかを判断する上での基本的な考え方です。単純に実際の治療介入にかかる費用と削減された医療費の差ではなく、これらを含めて健康上のメリット（生命予後など）がどの程度向上するかを含めた総合的な効果を判断した効果分析のことを表します。


本アプリを用いた治療の費用対効果について

　本アプリを利用した治療費用対効果ついては、本アプリによる治療介入費用（費用増加）と本アプリ介入により減少した合併症にかかる費用（費用減少）、そして本アプリ介入により合併症のリスクが減少することでQOLの向上や余命延長したことを、通常治療に加えて本アプリ使用、使用なしで比較し評価しました。

　また今回の費用対効果については、実際に本アプリの治験データ（ランダム化比較試験）を用いて費用対効果の検討を行ったものであり、薬事承認された高血圧領域におけるアプリの費用対効果としては初めての研究となります。

　本研究において、本アプリを通常治療に加えた治療戦略は、通常治療のみと比べると、ICER（増分費用効果比）は約120万円となり、目安である500万円を下回ることから、通常治療をベースにした際に費用対効果に優れた介入と言えることが結論づけられました。


高血圧症について

　本態性高血圧症の治療には血圧分類にかかわらず生活習慣の修正が不可欠かつ重要です。しかし、患者自身の考え方や意欲、職場・家庭環境などに左右されることも多く正しい生活習慣の継続・維持が難しく、医療機関による介入も、大変な労力を要するため、多忙な医師にとっては制約も多く存在します。国内でも患者数が多い一方で約70%が降圧目標未達成もしくは未治療という現状課題に加え、本態性高血圧症は脳心血管疾患（脳血管疾患や心疾患）における最大のリスク因子*1となり、高血圧症に起因する医療費も年々増大しています*2。

*1:出典：高血圧治療ガイドライン2019
*2:厚生労働省令和元(2019)年度 国民医療費の概況

本アプリについて

　本アプリは、患者ごとに個別化された治療ガイダンス（患者自身が入力した情報に応じた食事、運動、睡眠等に関する知識や行動改善を働きかける情報）をスマートフォンを介して直接提供します。行動変容を促し患者自身の正しい生活習慣の獲得をサポートすることで、継続的な生活習慣の修正が可能となり、減塩や減量を通じた血圧の低下という治療効果をもたらすことを意図しています。また、医師側においても患者の日々の生活習慣の修正状況が医師アプリにより確認できるため、限られた時間内での診療の質の向上に寄与することが期待できます。2022年4月に本アプリは薬事承認を取得。高血圧領域におけるDTx*3の薬事承認の取得は「世界初」となります。
*3:Digital Therapeuticsの略。ソフトウェアを用いた治療


本アプリの治験概要
タイトル：Efficacy of a digital therapeutics system in the management of essential hypertension: the HERB-DH1 pivotal trial
著者：Kario et al. European Heart Journal, Volume 42, Issue 40, 21 October 2021, Pages 4111–4122,https://doi.org/10.1093/eurheartj/ehab559

当社からの治験結果報告（CureApp）：https://cureapp.blogspot.com/2021/09/cureapp-2021.html