飲み会の参加率や、実施率が減ったと耳にする機会が多い。新年に上司の家に挨拶にいく習慣は、“かえって迷惑だから”と最近はなくなってきている。一方で、休日にも会社の同僚、仲間と登山に出かけたり、スポーツを楽しんだりするケースはある。一般的には、社外でも社員同士で付き合いがあるのは“仲の良い証拠”。プライベートでどう会社の人と付き合うかは、本人の意向はもちろん、企業文化によるところも大きい。社員同士の社外における付き合いに、創業年数で傾向はあるか調査を実施した。調査は日経BPコンサルティングのシンクタンク・周年事業ラボが行った。

「付き合いはあまりない」が55.2％

勤務先の社員との付き合いはどうか。「プライベートで付き合いがよくある」「時々付き合いがある程度」「どちらかというとあまりない」「付き合いは全くない（仕事とプライベートは一線を引いている）」の中から選んでもらった。全体で最も回答比率が高かったのは、「時々付き合いがある程度」（35.1％）だった。2位が「どちらかというとあまりない」（27.7％）、ほとんど差がなく「付き合いは全くない」（27.5％）。最も少なかったのが「プライベートで付き合いがよくある」の9.7％だった（図1）。

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https://consult.nikkeibp.co.jp/shunenjigyo-labo/survey_data/I2-17/
出典:周年事業ラボ／日経BPコンサルティング

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100年企業ほど社員同士の付き合いが濃い

伊達和幸

株式会社日経BPコンサルティング / デジタル本部副本部長兼コンサルティング部長

創業スポーツコンサルティング

株式会社日経BPコンサルティング

「ブランド」「デジタル」「コンテンツ」を核に企業の課題を解決する日本経済新聞社系列の出版社である日経BP社。そのグループ会社として株式会社日経BPコンサルティング（以下BPコンサル）は、2002年に誕生した。「ブランドコミュニケーション」「コンテンツコミュニケーション」「デジタルコミュニケーション」という3つの軸で、企業の広報やマーケティングから沸き起こるさまざまな課題を解決している。日経BPコンサルティングでは「ブランド」を重要な経営資源だと位置づけ、延べ1500ブランドを約5万人の消費者とビジネスパーソンで評価する、国内最大規模のブランド価値評価調査「ブランドジャパン」を展開。その調査結果を企業のブランドづくりに役立てている。企業が自ら想定する自社の姿と消費者が見ている姿には、少なからずギャップがあるもの。そのギャップを埋めるのを企業ブランディングであると定め、ターゲット目線に立ったコミュニケーションを見出すのが、同社の提案する「ブランドコミュニケーション」である。「コンテンツコミュニケーション」の分野では、Webサイト、デジタルコンテンツを始め、CSR・ESG・ダイバーシティレポート、会社案内、広報誌、社史・周年史、書籍、会社図鑑などを幅広く制作。同社には、日経BPグループでビジネス専門媒体に携わった経験豊富な編集者や企業メディア制作に長けた編集者が在籍しており、幅広い専門分野にも対応できる。そんな同社が現在最も注力しているのがデジタル分野だ。何を目的に、誰に、何をどのように伝え、どんな行動につなげたいのかなど、企業や団体のWebサイトが、ビジネス上で果たす役割を明確にし、現状分析、戦略策定から、構築・運用までクライアントの目的と課題に応じたソリューションを提供する。ヒアリングによるクライアントの課題の発見、サイトの役割範囲の整理、サイトユーザビリティ診断、SEO・LPO、サイト構造分析、アクセスログ解析など、あらゆる側面から現サイトの実態を把握。自社Webサイトに、どんなコンテンツがどのように提示されているか、現状を分析する。想定しているターゲットに対して、効果的に伝達できているかを明らかにし、残すべきコンテンツ、補足すべきコンテンツを抽出する。Webサイトの診断だけに留まらず、日経BPグループの持つ業界動向や深いインサイトを活かすべく、社内ヒアリングやミーティングによって事業理解を深め、クライアントのビジネスに最適化されたWeb活用戦略を策定、提案、展開する。

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