子どもの体験格差解消プロジェクトは、安部 敏樹（一般社団法人リディラバ代表理事）、高濱 正伸（花まる学習会代表）、中室 牧子（慶應義塾大学総合政策学部教授）、山野 智久（アソビュー株式会社 代表執行役員CEO 代表取締役）の4名を発起人とした任意団体として活動しています。その事務局機能をリディラバの事業開発チームが担っています。 子どもの体験格差解消プロジェクトの主な活動は ①体験サプライヤーと子ども支援NPOと連携し、困難を抱える子どもたちに宿泊型の非日常体験を提供すること ②体験提供を通じた子どもと体験に関する調査研究を通じて政策への提言を行うこと の2つです。 多様なステークホルダーと連携しながら１つ１つの取組を推進していきますが、利害関係ではなく「すべての子どもたちが諦めなくてよい社会」に向けて志を同じくする仲間として協働しています。 そしてリディラバの事業開発チームでは、チームメンバーのライフスタイルや働き方の希望に配慮しながらも、「ゆるさとは無縁のやりがい」を感じられる環境を作っています。 「社会課題のプロフェッショナルとして、顧客や社会の価値提供に繋がる事業をつくる」という根底のマインドは決して譲ることなく、一方でそのようなマインドを持続可能なものとしていくために、性別に限らず、「育児や介護、私生活に優先して時間をあてたい」「体調不良なので休みたい」といった個人の事情を言いやすいカルチャーづくりをメンバーひとりひとりが意識しています。 コアタイム11：00－16：00のフレックス勤務で、かつリモートワークであるため、個人の状況に合わせた働き方が可能です。チーム内や社内全体でも、子育てと両立させたり、副業と折り合いをつけたりして勤務するメンバーが何人もいます。（ハイブリッドワークとして、週1程度の頻度で出社の可能性あり） 事業開発チームは、社員22名、業務委託・プロボノ4名、の26名体制。社員の前職は、日本政策投資銀行、文藝春秋、東京都庁、三菱重工、日本経済新聞とバックグラウンドも様々です。 メンバーひとりひとりが自律性を持ち、フラットな関係性の中で事業を推進していくことを目指しており、コロナ禍発生以降はリモートに移行。Slackやzoom等を活用しながら、また緊急事態宣言の状況も踏まえて、自宅やカフェやオフィス（任意出勤）で仕事を進めています。 プロジェクト推進にあたっては、プロジェクト管理フォーマットによる不確実性の低減、チーム定例による悩みや課題の共有、スラックやzoomでのクイックな相談といった形で、プロジェクトマネジメントをチームとして担保するための「仕組み化」に取り組んでいます。 「Ridilover」は「Ridiculous Things Lovers（バカバカしいことを愛してる人たち）」の略称なのですが、略称には、「社会課題」というテーマを扱うからこそ、ポジティブに未来志向で現実を捉え、時にバカバカしさも大事しながら、日々の仕事を楽しくしていこう、という想いが込められています。 真摯なプロフェッショナルとしての価値提供と、安全安心なメンバーとのフランクで（たまにバカバカしい）コミュニケーション。この二つを行き来するのが、チームの日常です。