B to Bのデジタルマーケティング事業を核として、ライフコンシェルジュ事業やWeb制作事業などを手がけている株式会社トリニアスは、社員の平均年齢26.5歳。年功序列にとらわれない実力主義で急成長しているエネルギッシュな企業です。

急成長に伴う社員の増加により、社員同士のコミュニケーションに危機感を抱いていた同社では、2020年7月からWantedlyの社内報機能「Story」を用いて社内広報を本格始動しました。導入に際しては採用広報と社内広報の相乗効果を狙ったと語る、広報ご担当の丸山湖子さん（写真左）と西野萌さんに、同社で初となる社内報をどのように活用しているのか伺いました。

社員全員が「採用を自分事化」するきっかけを、社内報で作り出す

――社内発信を強化しようと考えた理由についてお聞かせください。

丸山：事業拡大に伴って毎月1～3名の中途社員が入社し、わずか1年で社員が倍増しました。そのころから会議で顔を合わせても互いの名前が分からないままといったことも増えて、コミュニケーションの支障を感じ始めていました。そこにコロナ禍が重なり、達成会や社員旅行などの交流イベントも行えなくなり、社員同士のつながりが希薄になってしまうという危機感が強まっていたんです。

役員からも「社内広報に力を入れてほしい」と指示があり、採用広報を担当していた私と、新しく入社した西野ですべての広報活動を担うチームを立ち上げました。チーム体制となってからまずは社内報を作ろうと考えStoryの導入に至りました。noteなど他のツールも検討しましたが、採用広報と社内広報をWantedlyに集約させて相乗効果を発揮させたいとの狙いから、Storyを選びました。

――具体的にはどんな相乗効果を期待しているのでしょうか。

丸山：採用の自分事化です。Wantedlyの採用 Storyでの新卒採用エントリーなどには記事のシェアを社員にお願いしているのですが、「採用は人事の仕事」と捉えている人も多く、採用活動が一人一人の仕事にも関係するという認識を持ってもらうのに苦慮していました。自社の採用告知を拡散・応援する意味を理解してもらうためにも、社内報 Storyの導入を通じてWantedlyを活用する機会を設け、採用に対する意識を高めてほしいと考えました。

”社内報を作る意味”を伝えるStoryの初エントリー

そこで、Storyでの最初の記事は社内報を作る意味を伝えるものにしたほか、これまでクローズドにしていたWantedlyページの反響やアナリティクスデータの情報も発信するようにしました。Storyを使い始めてからは、社員から「Wantedlyで応援する意義が分かりました」という声も聞かれるようになり、採用エントリーへの応援やいいねの数も増えました。

トライ＆エラーでヒット企画を探り、ヒアリングで足並みをそろえる

――コンテンツ企画の考案方法や、使い方の面で工夫されていることを教えてください。

丸山：社内広報に力を入れている企業の事例を調べたり、前職での取り組みを元に企画を考えています。トライ＆エラーを積み重ねて効果測定している段階ですが、特に反響が大きかったのは「女性社員のバッグの中身紹介」です（笑）。Instagramでも公開したところ社外からの反応も良く、新卒生の面接では女子学生から「あのシリーズ、おもしろいです」という声もあったほどでした。

西野：オフラインのコミュニケーションが盛んな職場だったので、WEBの社内報とともに社内の掲示スペースを“オフライン社内報”として使い分けています。

社内に掲示されている“オフライン社内報”はWEB版とは異なる役割を担う

いつでも読み返せるWEBの社内報には、業務マニュアルやコロナウイルス感染防止対策など絶対に読んでほしいインフォメーションを掲載し、掲示スペースではよりパーソナルな情報も含めた“ストックさせない情報”を掲載しています。例えば、先ほどのバッグの中身紹介をやってみたり、今後は営業男性のスーツ特集、社員のタバコ事情アンケートなどを考えています。社員の人となりを伝えられる情報でコミュニケーションの活性化を企図しています。

丸山：社員の一人一人を知るコンテンツやアンケート結果の紹介は、以前はまったくなかったもので、社内報を導入してから初めて作るようになりましたね。

――社内報の導入後、すぐに反響はありましたか？

丸山：社内報に慣れてもらえるよう必ず毎月2〜4本は更新していますが、最初は想像以上に反響がなくて困りました。コメントがないだけならまだしも、そもそも読まれていなかったり……。「やってみないと分からない」と思ってトライしたものの弊社では初めての取り組みで、そもそも社内報にどうコメントしていいのか分からないわけで、浸透させるには社内報の存在意義から伝えていく必要があると感じました。

西野：しばらくすると、社内報の内容に対しての感想をコメントしてくれたり、直接伝えてくれる社員も出てきて、コミュニケーションが生まれている手応えは感じています。つい最近、経理部から社内報にインフォメーションを掲載したいという要望がありました。これまではLINEで社内に情報を共有していましたが、過去の情報をストックできないため、新入社員への情報共有時などに役立つストック場所としたいというのが理由です。使い方のアイデアも少しずつですが、寄せられるようになりました。

丸山：人事や広報の情報が現在はメインですが、他部署から「こういう情報を載せて活用したい」とか、社員から「私も社内報に書きたい」という声が出てくる場にしたいです。

――社員を社内報へと巻き込むために取り組んでいることはありますか？

丸山：社員の頭のなかに「広報」の概念を作るのが最初の課題ですから、まずは読んでもらうことを小目標にして記事公開後の周知を徹底しています。経営陣から朝会やキックオフで「おもしろいからみんなも読んでみて」と言ってもらえるようになりましたが、現場のリーダーからも紹介してもらえるように浸透させたいです。

忙しい営業チームを巻き込むのは難しいのですが、こちらから営業のチームリーダーにアプローチして、協力的なチームリーダーにはどんなレスポンスがあるか、非協力的なチームリーダーには何がハードルなのかをヒアリングすることで今後の広報活動を改善していきます。

初期段階から社員全員と目線合わせして、広報が独りで突っ走らないように進めていくのが巻き込むコツだと思います。まだ社員にも浸透していないのに無理やり推し進めてもうまくいかないと思いますから。

オンライン/オフラインの両軸を活用し、誰もがコミュニケーションを取りやすい企業を作る

――これからの社内コミュニケーションには何が求められると思いますか？

丸山：オンラインの社内報とオフラインの両方でコミュニケーションを図っていくことが大事だと考えています。オフラインコミュニケーションについては、コロナ感染対策を行いながら延期していた社内イベントを今後も継続できるようにしたいです。

“オフライン社内報”でもイベントレポートを掲載

西野：人数を制限して小規模のイベントを開催したところ、社員から「楽しかった」という声がたくさん届き、オフラインのイベントの重要性を再認識しました。社内報ではイベントレポートを公開し、参加できなかった人にも内容をシェアしています。すべてをオンラインに置き換えてしまいイベントをなくしてしまうと、気持ちや意見をため込んでしまう人も出てくるので、ラフにコミュニケーションできる場を定期的に設けていきたいですね。

――どのような課題の解決に、社内報は役立つと思いますか？

丸山：やはり、コミュニケーション不足ではないでしょうか。社内報を通じて社員それぞれが自己開示をサポートすることでお互いの共通点が見つかり、コメントなどを通じたコミュニケーションが盛り上がって、社員同士の心的距離を縮められると思います。

ですから、これからはたくさんコメントされる企画をStoryで発信していきたいです。社員がおすすめのアイテムを紹介するベストバイ企画は特に反響が大きかったので、一人一人のおすすめを紹介して、社員のパーソナリティーを紹介しながらコミュニケーション活性化につなげていきます。今は広報がStoryで発信していますが、ゆくゆくは社員が自発的に発信できる場にしていきたいですね。

（取材・執筆協力：秋カヲリ）

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