25年卒の就職活動より、新卒採用に直結するインターンシップが認められるようになりました。
これまでにも、採用活動の一環としてインターンシップを実施している企業は数多くありましたが、これを機にインターン経由での採用を強化する企業が増えています。報酬の有無や実施形態はさまざまですが、多くの企業の目的は優秀人材の円滑な採用と採用後の定着率向上にあります。
この目的を達成するために、企業はどのような点に気をつけてインターンシップを実施すればよいのでしょうか？ 本記事では、インターンシップの効果や種類、実施方法などを紹介します。
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優秀な学生を採用する、長期インターンシップのススメ インターンシップは優秀な学生を早期に囲い込む、会社の魅力を選考以外で知ってもらう機会を作るために、欠かせないものとなっています。 しかし、説明会の延長のような、1日～3日のインターンシップで優秀な学生に興味をもってもらえるのでしょうか。 この資料では、長期インターンシップを利用して優秀な学生を採用する方法、コツについてご紹介します。
インターンシップの目的
インターンシップの目的は、学生側、大学側、企業側で異なります。
- 学生：今後のキャリアや自身の職業適性を考える機会として、また就職活動の一環として参加します
- 大学：学んだことを実践の場で活かし、その後の学習意欲を喚起したい目的があります
- 企業：採用後のミスマッチを防ぎ、定着率を向上させたいという目的があります。
学生側の参加目的として、2022年にWantedlyが実施した長期インターンシップに関する調査では、「社会に出る前に経験を積みたいと考えたから（72%）」、「自分らしいキャリアを考えるために役立つと考えたから（60%）」という回答が、主な参加目的としてあげられています。
そのほか、企業側の目的としては業務にあたりながら企業の社風を理解してもらいたい、採用後の人材育成にかかる時間を少なくしたい、学生が持つ新たな視点を取り入れたいなどの理由でインターンシップを実施する企業もあります。
書類選考や面接・筆記試験ではわからない学生の特性や適性を見られるのは、インターンシップの大きな利点です。インターンシップで得た学生の情報は選考に活用できるだけでなく、配属先の参考にもなるでしょう。
インターンシップ実施で期待できる企業の効果
インターンシップの実施によって、企業は次のような効果を得られる可能性があります。
1．優秀な人材の発掘
新卒採用においては、政府主導の採用ルールが存在しており、採用活動を開始できる時期が具体的に決められています。
インターンシップは、新卒採用の広報活動を開始する前から実施できます。早期に優秀な学生を発掘・確保したい企業はインターンシップを通して学生と接点を持ち、求める人材にアプローチし続けられるのです。
インターンシップの実施によって、書類選考や面接ではわからない、優れたスキルや特性を持つ学生を獲得できる可能性が高まります。
2．企業のイメージアップ
インターンシップは、企業の知名度の向上やイメージアップにも役立ちます。とくに、生活者と直接的な関わりのない企業は、学生や学校に広く知られていないこともあるでしょう。インターンシップを通して学生に企業の魅力を伝えることによって、口コミでよい評判が広がり多くの学生に知られることもあるのです。
同業他社にはないインターンシップを実施したり、サポートを手厚くするなどして、学生に実りの多いインターンシップを実施しましょう。
3．入社後のギャップ防止
新卒採用で多大なコストをかけて学生を採用しても、早期に離職されたのでは大きな損失となってしまいます。
厚生労働省の調査（新規学卒就職者の離職状況を公表します：2021年10月22日公表）によると、2019年3月卒業の新規大卒就職者のうち、約3割が入社から3年以内に離職しています。
また、独立行政法人労働政策研究・研修機構の「若年者のキャリアと企業による雇用管理の現状（2016年）」では、早期離職の原因に「人間関係がよくなかった」「仕事が自分にあわない」などが挙げられています。
インターンシップで実際に社風や業務内容を理解できれば、入社後のギャップを防ぎ、早期離職を抑制できる可能性が高まるでしょう。
インターンシップの4つの種類
インターンシップには複数の種類があります。種類によって異なる特徴や効果についてみていきましょう。
1．講義セミナー型
講義セミナー型は、企業の業務内容や業界の状況などを学生に説明するタイプのインターンシップです。
このインターンシップによって、学生は自身が目指したい企業や業界の知識を得て、就職活動における視野を広げられます。
企業から見ると、講義セミナー型は一度に多くの学生と接点を持てるインターンシップです。企業の認知度向上効果が期待されます。
2．業務体験型
業務体験型は、職場を見学したり、職場で取りかかりやすい業務を体験したりするインターンシップです。学生は働く環境や業務内容を見学や業務から理解できます。
このインターンシップを通して、企業は学生により深く企業の特徴や魅力を伝えられます。業務体験型のインターンシップは入社後のギャップを埋めるのにも有効です。
3．ワークショップ型
業務にかかわりのあるテーマに沿って、グループワークやディスカッション、プレゼンテーションなどを行うインターンシップです。
ワークショップ型のインターンシップでは、個々人のコミュニケーション能力や協調性などを見られます。
4．実践型
実践型では、一定の期間職場に通い実際の業務に取り組んでもらいます。主に、企業や同じ業種・業界での就職を希望している学生や、すでに業務に必要なスキルを有する学生が実践型のインターンシップに参加します。
業務体験型よりもじっくりと業務に取り組んでもらえるため、より深く企業や事業を理解してもらえます。
インターンシップ実施の期間と時期
インターンシップは、採用広報活動が解禁される3月以前に行うのが一般的です。具体的には、採用広報解禁の前年6月からインターンシップの応募を受け付ける企業が増えています。
実施期間は大きく分けて短期と長期があり、短期は1日～1週間程度、長期では1ヶ月以上の期間を設けることもあります。
短期のインターンシップでは、講義セミナー型、業務体験型、ワークショップ型のインターンシップで多くの学生と接点を持てるでしょう。
実践型を主とする長期のインターンシップは、実際に職場で働いてもらうことで学生の能力や特性をはかれるほか、入社後の育成にかかる負担やギャップの軽減につながります。
インターンシップから採用につなげるポイント
採用活動のひとつとしてインターンシップを組み込む場合は、採用につながるようなインターンシップの実践が求められます。インターンシップを採用につなげるために、次の2つのポイントを踏まえプログラムを構成しましょう。
1．インターンシップの目的を明確にする
まずはインターンシップの目的を明確化します。目的のないインターンシップでは、学生側にもメリットが薄いものになってしまいます。
前述したインターンシップの効果を踏まえて、どのような成果を得たいのかを明確化できれば目的も定まります。
- 企業への理解を深めてもらう
- 優秀な人材を発掘する
- 企業への志望度を高めてもらう
- 企業の認知度向上
こうした具体的な目的を設定しましょう。
2．インターンシップの内容を工夫する
一般的なインターンシップでは、学生に強い印象を残すのは難しいものがあります。事業内容を踏まえた独自性のあるプログラムにするなど工夫しましょう。
就職活動を応援するようなインターンシップも人気です。「必ず企業に来てほしい」という内容にするのではなく、自己分析の方法や就職活動の進め方などを主軸に据えた内容にすることで、学生に好印象を与えられます。
また、近年急増しているオンラインインターンシップでは、従業員との交流の時間を多く取ったり、グループワークを行ったりすることで心理的な距離を縮める例も見られます。
【参考】オンラインインターンシップ｜メリット・成功のコツ・事例を紹介
https://www.wantedly.com/hiringeek/recruit/online_internship/
インターンシップ実施の流れ・5つのステップ
インターンシップを実施する際は、次の手順で進めていきます。
- インターンシップの目的を決める
- インターンシップの詳細を決める
- 社内調整を行う
- インターンシップの募集
- インターンシップの実施・フォロー
1．インターンシップの目的を決める
前述したとおり、目的のないインターンシップでは、企業側にも学生側にもメリットが少なくなってしまいます。また、目的が定まることで実施すべきインターンシップの種類や内容も見えてくるでしょう。
2．インターンシップの詳細を決める
目的に即したインターンシップになるよう、詳細を決定します。
認知度の向上や学生との接触機会の増加を目指すのなら、講義セミナー型のインターンシップで多くの学生と接点を持てる場を設けます。優秀人材の発掘を目的としているのなら、業務体験型あるいは実践型で実際の業務にあたってもらうなどのアプローチです。
インターンシップの募集時期、実施時期と時期ごとの内容、実施回数なども定めておきましょう。
【参考】インターンシップ内容の決め方｜夏と冬の違いや具体的な事例を紹介
https://www.wantedly.com/hiringeek/recruit/internship_contents/
3．社内調整を行う
インターンシップの実施時期と内容が決まった段階で、関係者のスケジュール調整を行います。インターンシップの関係者に周知しましょう。
長期インターンシップでは、関係者の人数が多くなるため、なるべく早めに調整を行います。1ヶ月以上の実践型インターンシップの場合は、教育担当者を誰にするのか、どのような業務を行うのかなどを受け入れ部署と相談のうえ決定しましょう。
4．インターンシップの募集
ここまで完了したら、インターンシップの募集を行います。募集方法には、インターンシップ専用求人サイトの利用や、大学のキャリアセンターや企業サイトでの募集があります。
専用求人サイトでの募集には費用が発生しますが、より多くの学生に周知できることが利点です。
5．インターンシップの実施・フォロー
学生からの応募を受けて、インターンシップを実施します。短期インターンシップでは、一度に多くの学生を受け入れられるため、選考を行わないこともあります。
一方、長期インターンシップでは受け入れられる人数に限りがあることから、複数の学生の応募があった場合には選考が必要でしょう。
実施後は、フィードバックを行う、定期的に連絡を取るなどしてフォローアップを行います。
インターンシップを行う際の注意点
インターンシップを行う際には、インターンシップ本来の目的から大きくそれた内容にならないよう注意しましょう。
そもそも、インターンシップは企業の採用のためだけに行われるものではありません。採用に特化しすぎてしまうと、学生からの印象を損ね、信頼を失ってしまうこともあります。
また、インターンシップ中の報酬についても注意が必要です。インターンシップは就業体験のため基本的に報酬は発生しません。ただし、企業の指揮のもと業務にあたらせ、それにより企業が利益を得ている場合には最低賃金以上の報酬を支払う必要があります。
実践型の長期インターンシップの多くはこれに該当するため、時給や日給を定めて学生に通知しましょう。無償で実施した場合には違法になる可能性があります。
Wantedlyでインターンシップに成功した採用事例
株式会社ミトラ
株式会社ミトラは、医療システムの開発や周産期医療連携ネットワークの構築などを行う企業です。Wantedlyの導入をきっかけに、インターン生として岡山県で8名の採用に成功しています。
地方の中小企業が採用において戦える場として、大手の採用ナビ媒体よりもあえてWantedlyの活用を選択することで、岡山県という立地でも長期の学生インターンの募集で100名近くの応募を集めています。
実際に「岡山」「長期インターンシップ」などでGoogle検索をした学生が、Wantedlyの記事を見つけて応募いただく流れが多く、そこから記事を読んでもらい事業内容や会社のカルチャーに興味をもった学生の応募を集めることに成功しています。
長期インターンを能動的に探している優秀な学生にアプローチし、採用に成功した事例です。
リスタンダード株式会社
リスタンダード株式会社は、新卒、中途採用の紹介事業、研修、イベントなどの採用トータルプロモーション事業を展開する企業です。創業間もない時期で、知名度がない状況でも採用できる手法を探した結果、Wantedlyを導入いただきインターン生20名以上の採用に成功しています。
また、Wantedlyでは新卒・インターン問わず募集を公開することができるため、長期インターンと同時に新卒募集も並行し、新卒の採用にも成功しています。
大手就活ナビだと大企業に埋もれてしまう情報も、Wantedlyを活用することで大手とは違った土俵で自社のアピールしたことが功を奏した事例です。
優秀な学生をインターンで採用するなら
Wantedlyは、企業が掲げる「想い」への共感を通じて求職者とのマッチングをはかる採用サービスです。
Wantedlyに登録している学生は、自己の成長を求めて長期インターンを探す方が多く、一般的な新卒採用の求人媒体では希少なキャリア形成意欲の高い優秀な学生が多いのが特徴です。
成功報酬料金は発生せず、インターン・新卒・中途・業務委託の募集を同一料金で掲載できるため、採用単価を抑えた効率的な採用活動が実現できます。
Wantedlyでできることや具体的な料金は以下のサービス資料にまとめていますので、ぜひ一度確認してみてください。
まとめ
インターンシップは、企業と学生の両者にメリットをもたらす活動です。近年では採用活動の一環として実施する企業も多くあります。
ただし、実施の際には採用活動に特化しすぎないよう気をつける必要があります。企業のみのメリットにフォーカスしすぎず、学生のキャリア形成や就職活動をサポートできる内容にするなど工夫しましょう。
