「自社単独の新卒採用には限界がある。専門家のノウハウがほしい」
「中途採用のように学生を紹介してくれる新卒エージェントはないだろうか」
新卒の人材採用に取り組む採用担当者の中には、学生との接点作りに苦戦している人も多いのではないでしょうか。
今回は、新卒採用における人材紹介の使い方、おすすめのサービス、活用方法を解説します。
新卒採用を成功させる新常識を解説
ここ最近の新卒採用は難易度が高く、既存の就活ナビサイトだけでは難しい時代が続いています。
新卒採用に悩む方々のために、就活ナビサイトに頼った採用から脱却し、優秀な学生を継続して採用できる方法を1つの資料にまとめました。
以下から資料をダウンロードして、これからの新卒採用に必要な知識を身につけましょう。
学生が新卒紹介サービスを利用する理由
新卒採用サービスは中途採用で一般的な人材紹介のシステムを新卒入社する学生向けとして提供しています。
売り手市場化が続く中で人材採用に課題を持つ企業は増加しており、新卒紹介サービスへの関心も高まっています。
まず、学生がどのような理由から新卒紹介サービスを利用するのか、確認していきましょう。
1．就職情報収集のため
新卒紹介サービスを利用する学生の多くは、就職情報を収集する目的でエージェントに登録しています。
就職活動は学生にとって自己の人生を左右する大きなイベントです。そのため新卒紹介サービスの力を借りて業界の傾向・動向・評判などを仕入れ、自分が目指す方向性と合致しているか徹底的に分析しています。
また新卒紹介サービスを通じて非公開の求人など一般に知られていない情報を得られる場合があります。新規の事業展開に関わる職種であったり、これから開拓する海外市場についての職種など、企業が公募できない求人は意外に多いのです。
とくに専門的な分野について学んできた学生は、新卒紹介サービスを通じて非公開の人材募集に出会える可能性があります。
2．就職の相談役として活用
新卒紹介サービスに登録すると、学生には担当カウンセラーがつくのが一般的です。
カウンセラーは学生についての客観的な評価、面接対策など就職活動において自己分析に役立つアドバイスを行います。就職に関する専門的なノウハウを基に回答してくれるため参考にしやすく、就活成功の大きな糧となります。
また、履歴書やエントリーシートの添削、面接へのアドバイスを手伝ってくれるカウンセラーも多いため、学生にとって利用価値が高いのです。そのためカウンセラーを就職活動の相談役として活用する学生も少なくありません。
新卒紹介サービスの利用メリット
ここでは、新卒紹介サービスを企業が利用するメリットについて説明します。
1．成果報酬のため初期コストがかからない
新卒紹介サービスは中途採用の人材紹介と同様、成果報酬のため初期コストがかかりません。内定を出すもしくは入社した段階ではじめて料金が発生するため、就活ナビサイトや求人誌のように掲載料を支払わなくて済むのです。
成果報酬は、年収にあわせて算定されるケースと、1人あたり〇円とあらかじめ金額が設けられているケースに分けられます。年収にあわせて算定される場合、相場は理論年収の20～25％程度である場合が多く、年収350万円の新卒の場合、70～88万円程度かかります。
中途採用の人材紹介の場合、理論年収の30～35％程度の手数料が相場ですから、新卒紹介の方が安価に設定されているケースが多いと言えます。1人あたりの金額が設けられている場合、相場は1人50～120万円程度です。
1年目の年収をいくらで設定しているかによってどちらが得か変わりますので、見積もりを取りながら決めていきましょう。成果報酬のため初期コストがかからず、費用をかけたのに採用できなかったというリスクがない点が新卒紹介サービスの特徴です。
Wantedlyでは、新卒採用に悩む方々のために、必ず知っておくべき専門知識や採用要件の考え方、募集・選考でのコツなどのノウハウを1つの資料にわかりやすくまとめました。ぜひ一度確認してみてください。
2．採用にかける人的コストを削減できる
採用にかける人的コストを削減できる点も、新卒紹介サービスの大きなメリットです。
とくに新卒採用の場合、企業によっては4月入社にあわせて多数の学生を採用しなければなりません。そのため一定の時期に業務が集中し担当者の負荷が過大になりがちです。
担当者は採用活動以外の業務を抱えている場合も多くありますので、負荷を軽減するために新卒紹介サービスを利用するのです。
新卒紹介サービスによって担当者は面接など選考プロセスを中心とした採用コア業務に専念できます。人的コストの削減につながる点が、新卒紹介サービスを活用する企業にとってのメリットになっています。
3．多様なサービスを提供してくれる
新卒紹介サービスが学生の紹介から入社まで多様なサービスを提供する点も企業にとってのメリットになっています。
多くの新卒紹介サービスが学生向けにWordやExcelなどの基本的なOA技術のトレーニング・ビジネスマナー講座・ビジネスセミナーなど多数のイベントを開催するのが一般的です。内定者研修や懇親会の企画に積極的な新卒紹介サービスもあります。
また面接辞退や内定辞退が発生した場合に理由を共有してもらうなど企業側が通常知り得ない情報の共有も期待できます。
4．素早い対応が期待できる
新卒紹介サービスは契約後すぐに人材要件に合致する学生を探してくれます。そのため
「入社を間近に控えた3月に辞退者が出た」
「事業計画の見直しで新卒採用を増やしたい」
などのニーズにも素早く対応可能です。
就活ナビサイトなどの求人メディアは申し込みから掲載、人材からの応募、面接まで時間が必要です。新卒紹介サービスなら短期間で母集団の形成に結びつく点が企業にとってのメリットになっています。
新卒紹介サービス利用の注意ポイント
ここからは、新卒紹介サービスを利用する際に注意すべきポイントを解説します。あらかじめ知っておけばリスクを減らせますので、目を通しておきましょう。
1．1人あたりの採用コストが高い
新卒紹介サービスの活用によって、1人あたりの採用コストが高くなる恐れがあります。
就活ナビサイトなどの求人メディアは掲載が有料である一方、1人入社させるごとの成果報酬は発生しません。そのため、多数の新卒採用を計画している企業の場合、かえって採用コストが膨れてしまうので注意が必要です。
ミスマッチを防ぐために丁寧な採用活動をしたい企業や、少人数を採用したいと考えている企業であれば新卒紹介サービスはおすすめできる採用手法です。
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2．学生の母集団が限られてしまう
新卒紹介サービスは登録制のため、アプローチできる学生の母集団が限られてしまいます。
自社が求める人材要件にマッチする母集団を持つ新卒紹介サービスであれば問題ありませんが、ズレが生じていると期待通りの採用につながらないケースもあります。
新卒紹介サービスには
・首都圏の学生が多い
・理系学生（もしくは文系学生）が多い
・アスリート学生や芸術分野の学生が多い
・ベンチャー志向の強い学生が多い
など、それぞれ特徴があります。自社が求める人材要件に合ったサービスを活用していきましょう。
100種類以上の新卒採用サービスを解説した記事がありますので、新卒紹介のカテゴリも参考にしてみてください。
3．採用ノウハウが蓄積されない
新卒紹介サービスを利用する場合、母集団形成のプロセスをエージェントが担当します。企業にとっては面接など選考プロセスに集中でき、採用にかかる工数が減るというメリットがあります。
しかし、一方で主体的・戦略的に動く場面は減ってしまうため自社に採用ノウハウが蓄積されにくいのです。長期的には自社で採用活動を行いたいと考える企業の場合、注意が必要と言えます。
新卒紹介サービスの選び方とコツ
ここでは新卒紹介サービスの選び方と、利用する際のコツについて説明します。
1．新卒紹介サービスの選び方
・登録している学生が自社の人材要件とマッチしているか
・採用の実績やノウハウ、評判は満足できるか
・採用予算と報酬レベルが見合っているか
・担当者のレスポンスが早く、相性がいいか
新卒紹介サービスを選ぶ際は、上記4点をチェックしておきましょう。自社の人材要件に合致する学生を集めてくれるか、母集団・実績・ノウハウの確認は欠かせません。
また、高い効果が得られても莫大なコストがかかる場合、長期的な採用計画は成り立ちません。無理なく支払える金額かどうか、料金システムも確認しておきましょう。
加えて、営業担当者やカウンセラーとの相性も重要です。
自社の採用プランに深い理解を示し、協力的な姿勢を示してくれる会社であれば、信用してお任せできそうですね。
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2．サービスを上手に利用するコツ
新卒紹介サービスを利用する場合、エージェントとの関係を良好に保っておきましょう。自社の評判を落とし他社より優先順位が下がってしまうと、優秀な学生を紹介してもらえないという事態に陥ってしまう可能性もあるためです。
また新卒紹介サービスは就職活動中に該当するデータベースから条件に合う学生を抽出します。そのため、自社の人材要件を詳細に伝えておく必要があります。
他社と比較してアピールできる強みや就職を考える学生にとって魅力となる部分について新卒紹介サービス側と共有しておきましょう。
新卒紹介サービス比較8選
新卒紹介サービスは、会社によってそれぞれ特徴が異なっています。都心特化型・全国対応型など地域による差はもちろん、一定以上の学歴・特定の学部に強い新卒紹介サービスも存在しています。
まずは自社が求める人材要件を明確にしてから比較するとわかりやすいでしょう。また、文系学生よりも理系学生の成果報酬を高く設定しているサービスもみられます。
理系学生の数が少なく、大学院や紹介先の研究室に進むケースも多いため希少価値が高まっているのが背景にあります。
1．就職エージェントneo
学生層：学部、地域問わず18万名以上
特徴：イニシャル課金型の送客サービスあり
報酬システム：成果報酬型 文系1人100万円/理系1人110万円
運営企業：株式会社ネオキャリア
URL：https://www.s-agent.jp/
2．リクナビ就職エージェント
学生層：学部、地域問わず60万名以上
特徴：中小企業の採用に強い
報酬システム：成果報酬型 1人100万円
運営企業：株式会社リクルート
URL：http://job.rikunabi.com/agent/
3．マイナビ新卒紹介
学生層：学部、地域問わず55万名以上
特徴：インターン導入に積極的
報酬システム：成果報酬型 文系1人85万円/理系、体育会系、海外大学留学生1人100万円
運営企業：株式会社マイナビ
URL：https://shinsotsu.mynavi-agent.jp/
4．doda新卒エージェント
学生層：首都圏・関西圏が全体の7割
特徴：都心の就活に強い
報酬システム：成果報酬型 文系1人90万円/理系1人100万円
運営企業：株式会社ベネッセi-キャリア
URL：https://doda-student.jp/
5．type就活エージェント
学生層：早慶・MARCH・関関同立といった高学歴層が全体の7割
特徴：留学経験や学歴で絞り込みオファー可能
報酬システム：非公開
運営企業：株式会社キャリアデザインセンター
URL：https://typeshukatsu.jp/s/service/
6．DYM新卒紹介サービス
学生層：上位校の学生団体や体育会系との独自ネットワーク
特徴：SNSの活用や採用マッチングイベントの開催による集客
報酬システム：非公開
運営企業：株式会社DYM
URL：https://dym.asia/services/new-graduates/
7．キャリタス就活エージェント
学生層：MARCHクラス以上が約50％、TOEIC600以上が25％以上
特徴：キャリタス就活40万人、CFNバイリンガル学生約3.2万人のデータベース
報酬システム：非公開
運営企業：株式会社ディスコ
URL：https://agent.career-tasu.jp/
8．JOBRASS新卒紹介
学生層：GMARCH以上私大約57％、関東国公立大約10％
特徴：登録学生数約70,000名
報酬システム：成果報酬型 文系1人90万円/理系1人100万円
運営企業：株式会社アイデム
URL：https://www.saiyo-jobrass.com/
新卒紹介サービスを選定した後の流れ
新卒紹介サービスを選定した後の流れを紹介します。採用完了までのイメージを膨らませておきましょう。
人材紹介の流れについて、本記事以上に詳しく知りたい方は別記事で解説していますので、ぜひご確認ください。
1．契約
依頼する新卒紹介サービスと契約を行います。いつまでに何人採用したいのか、報酬額はいつどのタイミングでいくら発生するのかなど、数字に関するポイントはしっかり抑えておきましょう。
2．人材要件を伝える打ちあわせ
次に、人材要件を伝えるための打ちあわせに進みます。
・どんな学生を求めているか
・どのような人材に成長してほしいか
・どんな業務を担当させたいか
・10年後20年後のキャリアイメージ
・教育体制やサポート体制
など、求める人材のイメージや、こちらが提供できる制度をアピールします。
どんな学生をマッチさせるかエージェントが考える上で、非常に重要な要素です。人材要件はしっかり伝えておきましょう。
3．求人票作成・確認
人材要件を伝えたら、実際の求人票を作成します。
・給料
・勤務地
・勤務時間
・仕事内容
・休日
・福利厚生
など、間違いのないよう確認していきましょう。
場合によっては、従業員数・男女比・離職率・産休育休の取得率などを聞かれる場合もあります。自社に関するデータは、あらかじめ収集しておくとスムーズです。
4．募集開始
必要な情報が揃ったら、人材募集を開始します。基本的にエージェントにお任せで問題ありませんが、定期報告は必ず受けておきましょう。
感触の良し悪しによっては、再度打ちあわせの機会を設けます。また、自社に興味を持ってくれる人材がどのような学生なのかを知るよい機会でもありますから、積極的に情報は仕入れていきましょう。
5．書類選考
エージェントの推薦を受けた学生の情報を取り寄せ、書類選考に進みます。あらかじめ人材要件を伝えているため、大きくズレる学生からの応募は基本的にありません。
しかし、条件から多少外れていても熱意ややる気で応募してくれる人もいます。すべて目を通し、気になる人は面接の約束を取りつけましょう。
6．面接～採用
面接し、基準をクリアする人材である場合は内定を通知します。入社後のミスマッチや辞退につながらないよう、自社のいい点も悪い点も含め、しっかり伝えておくのがポイントです。
また、学生本人からの発言や質問も積極的にピックアップし、不安を解消できるような動きを取りましょう。
7．入社・支払い
無事に入社したら、新卒紹介サービスに成果報酬を支払います。万が一早期離職してしまった時は手数料の何％かを返金してもらえる可能性がありますので、こちらも併せて確認しておきましょう。
新卒紹介と他の採用手法の比較
ここでは新卒紹介サービス以外の採用手法である「就活ナビサイト」「合同説明会・イベント」「ダイレクトリクルーティング」「採用広報」との違いについて説明します。
1．就活ナビサイト
リクナビやマイナビなどの大手就活ナビサイトに求人広告を掲載し人材を募集する手法です。内定を出しても追加費用が発生しないため、採用人数が多い場合には1人当たりのコストが割安になります。
大手の就活ナビサイトは母集団が多いため、新卒紹介サービスに比べ自社への認知が進む可能性が高いと言えます。また自社の魅力を学生に対し直接伝えられるのも新卒紹介サービスにない点です。
一方、応募に関わらず費用が発生するため、採用できなかった場合でもコストがかかってしまいます。さらに多数からの応募があると採用担当者の工数が増加し負荷が過大になりやすいのも特徴です。
他にも就活ナビサイトは掲載企業が多いため、自社の情報が他の企業に埋もれがちになりやすいというデメリットがあります。就活ナビサイト100サービス以上のカテゴリー別の紹介については参考の記事もご覧ください。
【参考】新卒採用徹底紹介
就活ナビサイトのメリット
・料金が固定制で追加料金が発生しない
・母集団が大きい
・自社の魅力を直接伝えられる
就活ナビサイトのデメリット
・採用がない場合でも料金が発生する
・応募が多いと採用担当者の負荷が増大する
・掲載企業が多いため自社の情報が埋もれがちになる
2．合同説明会・イベント
合同説明会やイベントは多数の主催企業が数多く実施しています。大規模で業種を問わない総合型から業界特化型、学部や学科限定型などいくつものパターンがあり、自社にマッチしたイベントを選択できます。
そのため、これまで出会えなかった層など新たな母集団の形成につなげられる点が合同説明会やイベントの特徴です。さらに採用担当者が学生に対し直接自社の魅力を伝えられるのも合同説明会やイベントならではです。
一方で新卒紹介サービスは採用できなかった場合料金が発生しませんが、合同説明会・イベントは就活ナビサイトと同様に料金がかかってしまいます。
他にも出展準備や当日の対応で採用担当者の負荷が増大する、短時間で多くの学生とコンタクトするためじっくり話すのがむずかしい点がデメリットとなります。
合同説明会・イベントのメリット
・様々なタイプからイベントを選択できる
・新たな母集団を形成しやすい
・自社の魅力を直接伝えられる
合同説明会・イベントのデメリット
・採用がない場合でも料金が発生する
・学生とじっくり話すのがむずかしい
・採用担当者の工数が増加する
3．ダイレクトリクルーティング
ダイレクトリクルーティングは学生が登録したプロフィールのデータベースを企業が検索し、スカウトを送れるサービスです。中途採用で利用が増加しており、新卒採用に特化したサービスも登場しています。
企業から直接メッセージが届くため、ターゲットとなる学生に注目してもらいやすい手法と言えます。また新卒採用においては通年利用できる点や、近年学生の登録数が増加している点もダイレクトリクルーティングの特徴です。
一方で企業から届くメッセージから得られる情報量が少ない点や、採用担当者の負荷が増大する点がデメリットとなります。さらにダイレクトリクルーティングは文面の作成からデータベースの検索など高いスキルが求められます。
エージェントに依頼すれば人材要件に合致する学生を探してくれる新卒紹介サービスに比べ、ダイレクトリクルーティングはハードルが高く工数が必要です。
Wantedlyにもダイレクトスカウト機能が用意されており、300万人の会員に送ることができます。スカウトからの返信率が平均20％と高く、インターフェースがわかりやすいため多くの企業にご利用いただいています。
新卒向けダイレクトリクルーティングについては普及の背景から事例まで紹介しているこちらの記事もご覧ください。
【参考】新卒向けダイレクトリクルーティング活用のすべてを徹底解説
ダイレクトリクルーティングのメリット
・ターゲット学生に直接アプローチできる
・通年利用できる
・学生の登録数が増加している
ダイレクトリクルーティングのデメリット
・学生が得られる情報量が少ない
・高いスキルが求められる
・採用担当者の工数が増加する
4．採用広報
採用ブランディングや採用マーケティングへの関心が高まり注目を集めている手法が採用広報です。低コストで自社のブランド価値を獲得し、求職者の志望度を高めるとともにミスマッチを防止できるためです。
就活ナビサイトの場合、多くの企業に埋もれてしまいがちですが採用広報なら自社の魅力を個性的に発信できます。
また採用担当者に負担が集中する合同説明会・イベントと比べ、現場スタッフを巻き込み自社内で運用可能です。そのため社内に採用ノウハウを蓄積できる点がメリットで、採用に伴う成功報酬も発生しません。
採用広報のメリット
・自社のブランド価値を高めることができる
・社内に採用ノウハウを蓄積できる
・料金が固定制で追加料金が発生しない
採用広報のプラットフォームとなっているのがWantedlyです。
Wantedlyに登録する学生は、ベンチャー企業の長期インターンを探す目的で、就活が始まる前から利用する場合が多く、一般的な就活媒体にはあまりいないキャリア形成意欲の高い学生が多いのが特徴です。
会社の知名度や評判よりも、事業への共感や自己が成長できる環境を求めているチャレンジングな学生に対して、以下の方法で攻めの新卒採用を実現することができます。
・自社の魅力を知ってもらうための発信
・待つだけでは出会えない学生へのダイレクトスカウト
人材の質にこだわった新卒採用をしたい場合におすすめのサービスです。
料金やサービスの詳細は以下の資料からご確認ください。
Wantedlyで新卒採用を成功させた事例
Wantedlyを活用して新卒採用に成功した企業の事例を紹介します。
1．株式会社マネーフォワード
FinTech企業として知られる株式会社マネーフォワードでは採用の専任担当者がおらず、採用イベントに参加しても100名のうち2名にしか知られていない時期があったといいます。
そこで認知度をあげるためWantedlyのミートアップイベントを活用。業界や市場に関心を持つターゲット人材に対し勉強会や座談会のイベントを開催し知名度を高めていきました。
イベントからの応募率は平均80％と高く優秀な学生層の採用に結びついたため、同社ではWantedly導入後、18卒26名、19卒35名、20卒49名の採用に成功しています。
株式会社マネーフォワードが行った採用施策の詳細と類似の事例を1つの資料にわかりやすくまとめました。ぜひ一度確認してみてください。
▶︎株式会社マネーフォワードの採用成功事例を無料ダウンロードする
2．株式会社オープンエイト
SaaS型AI動画編集クラウドの開発などの事業を展開している株式会社オープンエイトは創業2年目から新卒採用を行っていました。
しかし採用コストとKPI設定に課題があり、新卒採用人数の増加とともにコストの抑制を検討していたといいます。
そこでWantedlyを利用したところ、求人を制限なく掲載可能な上にスカウトの返信率が40％を記録するなど高い効果を発揮。同社が採用した20年の新卒採用10名中6名がWantedly経由だったそうです。
株式会社オープンエイトが行った採用施策の詳細と類似の事例を1つの資料にわかりやすくまとめました。ぜひ一度確認してみてください。
3．株式会社ミトラ
岡山県で医療機関向けシステム開発事業を展開している株式会社ミトラでは、採用活動に大手の就活ナビ媒体を利用していました。ところが大企業の利用が次第に伸び、中小企業に人材が集まらなくなってきたといいます。
そこで同社ではWantedlyを利用、会社の想いや等身大の発信を心がけたところ、ダイレクトスカウトでも高い反響を獲得。首都圏から離れた岡山県で100名近いインターン応募や8名の採用につながっています。
株式会社ミトラが行った採用施策の詳細と類似の事例を1つの資料にわかりやすくまとめました。ぜひ一度確認してみてください。
まとめ
新卒紹介は、自社に合った新卒を低リスクで採用できる手法です。支払う手数料は成功成果報酬型であることが多く、採用確定まではゼロコストで活用できます。
長い目で教育したい人材だからこそ、カウンセラーの力を借りてミスマッチのない採用を心がけましょう。
今回、ウォンテッドリーでは、新卒採用に関する最新トレンドをまとめています。
・新卒がどんな企業を求めているか
・どんな新卒採用手法を取るべきか
・新卒採用成功の秘訣は何か
などのコンテンツをお届けしております。新卒採用のノウハウについてさらに詳しく知りたい方にオススメです。
