中途採用に利用すべき求人媒体一覧｜担当者必見の人気25サービスを紹介

採用チャネルが多様化し、さまざまなサービスが誕生しています。

多くの企業が従来の総合型求人メディアを利用していますが、効果の低下に悩むケースも少なくありません。求職者が自分の希望する業界や職種に特化した求人メディアを利用したり、スカウト経由の応募を増やしているためです。

そこで今回は、中途採用に適した媒体を選ぶポイントの解説と、「総合型」「特化型」「ダイレクトリクルーティング」の代表的なサービスを紹介します。また、最近利用が増加している「求人検索エンジン」についても説明します。

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中途採用媒体を選ぶポイント

中途採用を行う場合、数多くの求人メディアから最適な媒体を選択する必要があります。では、媒体を選ぶ際にはどのような点に注意する必要があるのでしょうか。3つの点について解説します。

求人媒体の特徴を掴む

従来の採用活動は、総合型求人メディアに採用情報を掲載し応募を待つスタイルが主流でした。しかし、若年層の減少傾向などを背景に採用競争が激化し、多くの企業は期待通りの成果をあげられなくなっています。

一方、HRテックの発展により、求人メディアにも変化が表れています。特定の領域を専門とする媒体が登場し、増加の一途をたどっているのです。

エンジニアなど特定の職種に特化した求人メディアや、IT企業など業種を絞った媒体はその一例です。また、女性や20代、ミドルなど求職者の属性を絞ったサービスも数多く登場しています。

こうした特徴をしっかりと把握しないまま採用活動を展開すると、思うほどの成果につながらない可能性が高まってしまいます。応募の数が少なかった、応募はあったが欲しいと思う人材が含まれていなかった、などです。

中途採用の媒体を選ぶ上では、求人媒体それぞれの特徴を掴み、最適なサービスで展開するのが重要なポイントです。そのためには、自社が求める人材像についてペルソナを設定し、どのサービスを利用する傾向が強いのかを分析した上で媒体を選択しましょう。

機能を確認しておく

求人メディアの多様化に伴って各サービスの機能も拡張しており、採用情報を掲載する以外にもさまざまな付加価値が提供されています。採用要件を満たす人材に直接アプローチできるスカウト機能はその一例です。

そこで、中途採用の媒体を選択する際には、各求人メディアにどのような機能があるのか、比較検討した上で決定しましょう。スカウト機能であれば、配信数は何件が上限なのか、スカウトの文面は何文字まで可能なのか、有料か無料か、などの点が重要です。

また、募集要項の文面を掲載中に変更できるのか、候補者のスキルや経歴はどこまで閲覧可能なのかなどチェックすべき項目があります。他にもカジュアル面談に対応しているか、面接のスケジュール調整を支援する機能は用意されているかなど、付加価値にも注目しましょう。

費用対効果を検討する

中途採用の媒体を選ぶには、費用対効果を考慮するのも重要なポイントです。どの程度の費用が必要で、効果はどれくらいなのか、採用単価をベースに事前リサーチした上で決定しましょう。

求人メディアの料金形態も、掲載保証型や成功報酬型などいくつかの種類があります。掲載保証型は事前に契約した期間に採用情報が掲載され続けるため費用の固定化が可能ですが、応募がなかった場合でも費用がかかります。

一方、成功報酬型は閲覧数や掲載期間に関わらず、採用が確定した場合に費用がかかるモデルです。募集する職種や業種、採用要件の難易度などの条件から、最適な料金形態の媒体を選びましょう。

総合型求人メディア

業種や職種、地域を問わず数多くの求人情報が掲載されている総合型求人メディアを7つ紹介します。

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Wantedly

運営企業：ウォンテッドリー株式会社
URL：https://www.wantedly.com/

Wantedlyはユーザー数350万以上、利用企業数は4万を超える採用サービスです。企業の文化や仕事のやりがいから会社を選ぶ「共感採用」などコンセプトの独自性が支持を集めており、共感を生み出すための仕組みも用意されています。

会社の魅力を発信できるブログ機能はカルチャーや制度、スタッフの魅力など企業の魅力を伝える採用広報プラットフォームとして数多くの企業が積極的に利用しています。また募集ページは「なにをやっているのか」「なぜやるのか」「どうやっているのか」など事業の「なぜ」に注目し、求職者の関心を集められる構造になっています。

中途採用だけでなく新卒採用や学生インターン、副業、フリーランス、パートタイムなどあらゆる働き方に対応する募集ページを無制限に公開できるのも人気の理由です。利用者の年齢層は全体の約75％が20代と30代、職種では約30％がエンジニアと、企業が求める人材にピンポイントにマッチしている点も、利用が広がる背景となっています。

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リクナビNEXT

運営企業：株式会社リクルート
URL：https://next.rikunabi.com

約1,000万人と日本最大級の登録者数を持つ求人メディアで、第二新卒からスペシャリストまであらゆる人材にリーチできます。全国的な知名度の高さから地方求人の掲載も多く、大企業から中小企業までさまざまな規模・業種で利用されています。

そのため、募集人数や募集期間、掲載情報量、掲載表示順など多様なニーズに応える豊富なプランが用意されているのが特徴です。求人情報の制作サービスによって採用担当者の工数を削減できる点も人気の背景となっています。

毎月平均10万人の新規会員登録者のうち68％が35歳以下と若年層の取り込みにも成功しています。

マイナビ転職

運営企業：株式会社マイナビ
URL：https://tenshoku.mynavi.jp/

マイナビの運営する求人メディアで、転職意欲の高い20～30代が多いのが特徴。会員数約756万人のうち、3ヶ月以内に転職したい会員が69％、新規登録会員の35歳以下が72％などとなっています。

業種・職種・規模を問わず幅広い企業による募集に対応しており、業種は114分類、職種は379分類と業界最多です。ダイレクトリクルーティングにも対応しており、428万人へのアプローチが可能で、レコメンドエンジンを活用した会員を自動推薦するコンタクトメールも提供されています。

また全国で開催されている合同企業説明会である「マイナビ転職フェア」とも連動可能で、地域に根づいた求人情報である「エリア版」「都道府県版」などUIターン転職への利便性も高められています。

doda

運営企業：パーソルキャリア株式会社
URL：https://doda.jp/

パーソルキャリアが提供する総合求人サービスで、doda求人広告やダイレクトリクルーティング、転職フェア、人材紹介などを組みあわせたワンストップサービスである点が特徴です。

幅広い募集からピンポイントの採用まで多様なニーズに対応しており、2022年度は応募数も前年比128％と伸長しています。会員数は約750万人で、採用課題ごとのメニューを用意しているほか、サポートにも力を入れています。

採用検討中の企業にはデータから最適な採用手法を提案し、サービス利用中の企業にはPDCAを実施。また選考の進め方や面接内容に関する支援も行っています。

エン転職

運営企業：エン・ジャパン株式会社
URL：https://employment.en-japan.com/

35歳以下の求職者が約68％を占める総合求人メディアです。総会員数は1,000万人を超え、毎月7万人以上が新規会員となっています。

若年層に人気の理由はLINEやInstagram、YouTubeのほか、交通広告やTVCMなど目にしやすい媒体でプロモーションを展開しているため。また、スマートフォンアプリや同社の口コミサービス「ライトハウス」と連携した「社員クチコミ」機能も人気の背景となっています。

エン転職では企業による正直で詳細な「オネストリクルーティング」を推奨しており、離職率が他のサービスの約半分というデータも出ているそうです。高品質な求人原稿の制作にも力を入れており、求人専門のディレクターとコピーライターによって、企業の強みを魅力的に表現できる体制を構築しています。

type

運営企業：株式会社キャリアデザインセンター
URL：https://type.jp/

業界初というAIマッチング機能を採用している求人メディアです。ユーザーのスキル・経験に加え、AIとの会話や行動履歴もマッチング要素としているため、採用したい人材からの応募につながりやすいのが特徴です。

またエンジニア、営業、関西の採用にはそれぞれ専門サイトを開設しており、最適な人材を募集しやすくなっています。typeの会員数は371万人で、20代・30代が65％を占めており、会員の約20％がエンジニア経験者です。

そのためエンジニアデータベースが約60万人と大手総合転職サイトより多い点が訴求ポイントとなっています。求人情報の出稿にあたってはワンプライスで2職種まで掲載可能なコストパフォーマンスも評価されており、職種やターゲット、案件の特徴などで原稿を使い分けられます。

日経転職版

運営企業：株式会社 日経HR
URL：https://career.nikkei.com/

日経グループによるビジネスパーソン向け転職サイトです。日経のメディアを利用している次世代リーダーの割合が高いのが特徴で、ビジネス感度の高い即戦力の獲得に役立ちます。

また、日経メディアの利用者が多いため他の求人メディアでは出会いにくい転職潜在層へのアプローチが可能である点も訴求ポイントとなっています。

スカウトや求人情報にインタビューを追加するプレミアムレポート、企業の魅力を伝える特別ページもオプションで可能です。日本経済新聞（紙面）と連動した求人活動も用意されています。

特化型求人メディア

求職者の属性や職種など一定の領域に特化して展開している特化型求人メディアを5つ紹介します。

女の転職type（女性向け）

運営企業：株式会社キャリアデザインセンター
URL：https://woman-type.jp/

株式会社キャリアデザインセンターが運営する女性向け求人メディアです。会員数は183万人で、正社員や契約社員によって長く働きたいと考える女性の採用に強いのが特徴。約70％が定年もしくは一生涯働きたい、と回答しています。

年齢層は20代・30代が全体の約80％を占めており、職種は事務・経理・人事系やサービス・販売系が多くなっています。

企業に対しては採用担当者向けのサポートが充実している点が特徴です。女性視点で制作する専属ライターによる求人原稿やスカウトのアシストなど、工数削減のための支援策が整っています。

また面接調整の効率化や面接ドタキャンを防止するための機能も用意されているなど、使いやすさにも配慮されています。

Re就活（第二新卒）

運営企業：株式会社学情
URL：https://re-katsu.jp/career/

登録会員の92.5％が20代の、若年層に特化した求人メディアです。社会人経験のある会員が84％で、経験社数1社が65％と第二新卒の層が厚いのが特徴となっています。

20代を対象としたキャリアアップイベント「転職博」とのセットをはじめ、採用地域や職種など豊富なプランが用意されています。

Re就活ではスカウト機能も利用でき、基本属性のほか経験や志向性など詳細な検索によるアプローチが可能である点がポイント。さらにスカウトの自動配信も可能など、採用活動の効率化にも力を注いでいます。

ミドルの転職（ミドル）

運営企業：エン・ジャパン株式会社
URL：https://mid-tenshoku.com/

エン・ジャパン株式会社が運営するハイクラスミドル向け求人メディアです。登録者の平均年齢は45歳で、30代・40代を中心とした求職者が多く利用しています。

求人情報は管理職やマネージャーなどを中心に18万件以上掲載されており、そのうち年収1,000万円を超える求人情報が10,000件以上。経営幹部やCxO、管理部長、営業部長などの職種も多数となっています。

求職者にとっては大手や上場、外資系、グローバルなどの優良企業が中心で、人材紹介会社による非公開の求人が紹介される場合もあるそうです。また新規事業や海外出張、海外折衝、英語や中国語が活かせるなど詳細な条件での求人検索も可能となっており、専門性の高い職種にも対応しています。

Green（ITエンジニア）

運営企業：株式会社アトラエ
URL：https://www.green-japan.com/

ITやウェブ系の若手経験者採用に特化した求人メディアです。エンジニアやデザイナーなどのIT人材が登録者の約60％を占めており、年齢層も25～35歳が約60％となっています。

Greenは成功報酬型の求人メディアである点も特徴で、採用コストは地域で一律の60～120万円。そのため、利用する企業にとっては費用の掛け捨てリスクがなく、掲載期限が無制限でランニングコストも不要である点が評価されています。

また、詳細な経験や言語などのスキルから会員を検索でき直接アプローチできる点も魅力となっており、ITやウェブ業界、ベンチャー企業を中心に約9,000社が利用しています。

Daijob.com!（外資系・グローバル）

運営企業：ヒューマングローバルタレント株式会社
URL：https://www.daijob.com/

外資系・日系グローバル企業向けの、バイリンガル即戦力人材を採用できる求人サイトです。外資系企業、グローバルに事業展開をする日系企業やスタートアップが多く利用しています。

会員の3人にひとりが年収500万円以上の即戦力人材であり、英語レベルはビジネス会話以上のスキル保持者が74％と高くなっています。年齢層は25～44歳が70％以上を占めるなど、経験と語学力の双方を持つ人材が多数登録しているのが特徴です。

ダイレクトリクルーティングにも対応しています。

ダイレクトリクルーティング

自社の採用ターゲットに対し、直接コンタクトしてアプローチ可能なダイレクトリクルーティングのサービスを10個紹介します。

エンジニア、ビジネスから副業まで。全13スカウト媒体の特徴の比較資料はこちらからダウンロードしてください。

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Wantedly

運営企業：ウォンテッドリー株式会社
URL：https://www.wantedly.com/

「共感採用」が可能なWantedlyは、ユーザーのプロフィールからスキルや経歴、「この先やってみたいこと」などをもとにスカウトを送信できます。

ビジュアルに優れたブログ機能であるストーリーや、やりがいや魅力を訴求できる募集ページと組みあわせてスカウトを送信するため、返信率の高さが特徴。参考数値としては返信率が20％となっています。

利用者の年齢層は全体の約75％が20代と30代、職種では約30％がエンジニアと、企業が求める人材にピンポイントにマッチしている点も、利用が広がる背景となっています。

▶️Wantedlyのサービス資料をダウンロードする

BIZREACH

運営企業：株式会社ビズリーチ
URL：https://www.bizreach.jp/

Visionalグループのハイクラス向け大手ダイレクトリクルーティングサービスです。

グループでは、BIZREACHのほか採用管理システムの「HRMOS採用」やクラウド活用メディア「BizHint」、求人検索エンジン「スタンバイ」など多数のサービスを展開しています。

そのうちBIZREACHの位置付けはビジネスパーソンと国内外の企業、ヘッドハンターの3者を効率的にマッチングする会員制転職サイトとなっています。求人メディアとしては珍しく有料プランを提供しているため、転職意欲の高い会員が多いのが特徴です。

会員数は190万人以上、ヘッドハンターが6,200人以上で、BIZREACHの導入実績は23,500社以上。経営幹部・管理職などの高年収求人が多数掲載されており、年収1,000万円以上の求人が3分の1以上を占めています。

リクルートダイレクトスカウト

運営企業：株式会社リクルート
URL：https://directscout.recruit.co.jp/

リクルートが提供するダイレクトリクルーティングサービスで、ハイクラス向けが強みとなっています。毎月の新規登録者18,000人のうち、半数以上が年収600万円以上と高年収の即戦力人材が豊富な点が特徴。

年齢層は20代・30代が約半数を占め、職種は営業職、管理職、企画職などが約半数を占めています。

初年度導入費用は年間150万円のデータベース利用費がゼロとなるため利用しやすく、翌年度以降も入社決定が出れば無料に。サービスの利用料は入社者の年収により算出した入社時課金となり、通常の人材紹介会社の半額程度とされています。

doda  Recruiters

運営企業：パーソルキャリア株式会社
URL：https://www.saiyo-doda.jp/service/recruiters

287万人のスカウト会員データベースを持つダイレクトリクルーティングサービスです。dodaが持つ日本最大級のスカウト会員データベースを利用できる点が特徴となっています。

スカウトを送信する際の検索は職種やスキル、居住地、年収、資格などの条件設定が可能で、開封率が高まる「プレミアムオファー」も用意されています。「プレミアムオファー」は受信BOX内で2週間上位表示されるため、後から届くスカウトより上位に目立つ機能で、開封率だけでなく応募率も高まる機能です。

他にも無料トライアルを利用可能で、30日間、対象者の検索やレジュメの閲覧、求人作成などが可能となっています。doda Recruitersのスカウト会員は毎月3万人以上増加しています。

エン転職ダイレクト

運営企業：エン・ジャパン株式会社
URL：https://info.employment.en-japan.com/original-lp-20230217-inquiry-direct.html

エン転職ダイレクトはエン・ジャパン株式会社が運営するダイレクトリクルーティングサービスです。2022年にリリースされたばかりですが、データベースには約375万人が登録されており、そのうちの46％が同職種の経験5年以上と即戦力人材が多数となっています。

エン転職ダイレクトでは開封率や返信率を高めるための機能強化にも取り組んでいます。通常のスカウトに比べ特別感を演出して開封率を高める取り組みである「シークレットスカウト」。

また、ユーザーに「なぜスカウトされたのか」を伝え返信率を向上させるためにスカウト送信の理由記載を必須としています。さらにユーザーの安心感を醸成するために採用担当者の顔写真や氏名・プロフィールを開示する機能も用意しています。

CareerCross

運営企業：株式会社キャリアクロス
URL：https://www.careercross.com/

ダイレクトリクルーティングが可能なグローバル人材に特化した採用サービスです。登録者の79％がビジネスレベル以上の英語力を持ち、4分の1に海外勤務の経験があります。

そのため、大手の求人メディアでは集まりにくいバイリンガル人材が登録しているのが特徴。英語スキルを持つ日本人人材や日本語スキルを持つ外国人対象者の母集団形成を得意としています。

実務経験は3～5年以上の登録者が66%を占めており、職種はセールス、バックオフィス、IT、マーケティングなどが多数登録しています。

Eight Career Design

運営企業：Sansan株式会社
URL：https://materials.8card.net/eight-career/

Sansan株式会社が提供するダイレクトリクルーティングサービスです。同社が運営する名刺共有ソリューション「Eight」の300万人を超える利用者を対象としています。

そのため、採用市場では見つからない人材に出会えるのが特徴で、Eight利用者のうち56％に達する管理職へのアプローチも可能。優秀な人材と出会える可能性が高いとされています。

Sansan株式会社では利用者にキャリアを意識させるための取り組みにも力を入れています。キャリアサマリーの入力や転職意向度の設定、オススメ求人推奨など、候補者が転職を考えるためのきっかけ作りなどです。

他にも、Eightへのログイン情報やプロフィール更新のタイミングなどから、的確なタイミングでのアプローチが可能となっています。

PaceBox

運営企業：株式会社pacebox
URL：https://pacebox.jp/

株式会社paceboxが運営する、若手の人材や転職に不慣れな人材を対象とするダイレクトリクルーティングサービスです。求職者に対してはキャリアアドバイザーがヒアリングをもとにレジュメを補完し、企業が客観的に評価するための判断材料を揃えます。

またスカウトは求職者が設定したマスト条件に合致する企業のみが送れるため、マッチング精度の高さが特徴となっています。

コストは採用に対する成功報酬が1名採用ごとに一律50万円ですが、PaceBoxでは採用のゴールを入社ではなく定着と位置づけているため定着保証が付帯。定着保証は、入社後24か月を満たない退職者について成功報酬の50万円を25等分に換算して残月分を返金する制度です。

LAPRAS SCOUT

運営企業：LAPRAS株式会社
URL：https://scout.lapras.com/

LAPRAS株式会社が運営するエンジニア向けヘッドハンティングで、スカウトを可能にしたサービスです。スタートアップやテックベンチャーなどが技術者採用に数多く利用しています。

LAPRASの特徴はエンジニアがウェブ上にアウトプットしている情報や職歴を整理して可視化しているため、マッチする人材へのリーチが可能である点です。

また企業向けにはカスタマーサクセスによる支援として、スカウト添削、求人票添削、採用に関するアドバイスなどが提供されています。LAPRAS SCOUTは成功報酬が不要であり、費用は初期費用と月額費用のみとなっています。

AMBI

運営企業：エン・ジャパン株式会社
URL：https://en-ambi.com/

若手ハイキャリア向けのダイレクトリクルーティングサービスです。エン・ジャパン株式会社が運営しています。

AMBIには、大企業からスタートアップ、行政機関などによる独自の求人情報も含まれており、年収500万円以上の案件も多数掲載されています。

システム面の充実も図られており、求職者が受信したスカウトに「興味あり」をチェックすると「合格可能性」が届く機能を用意。「合格可能性」によって自分のリアルな市場価値がわかるとして利用者に評価されています。

他にも職務適性がわかるツールなど独自の付加価値を充実させています。

求人検索エンジン

数多くの求人情報をクローリングして提供する求人検索エンジンの代表的なサービスを4つ紹介します。

Indeed

運営企業：Indeed Japan 株式会社
URL：https://jp.indeed.com/

世界最大の求人検索エンジンであるIndeedには、毎月3億人以上のユニークビジターが訪問しています。Indeedに登録されている履歴書の数は約2.5億、評価とクチコミの総数は8.5億以上と巨大なサービスで、従業員数14,600名の巨大サービスです。

職種や会社名などのキーワードと勤務地を入力すると数多くの求人情報が表示され、それぞれの求人ページを訪問できる仕組みとなっています。Indeed上に求人情報を掲載する方法は有料掲載と無料掲載があり、有料掲載の場合にはクリック課金による費用がかかります。

日本でIndeedがサービスを開始したのは2009年で、その後株式会社リクルートホールディングスが株式を取得しました。現在、Indeedおよび関連会社は株式会社リクルートホールディングスによって所有され、60ヶ国以上で運営されるサービスになっています。

求人ボックス

運営企業：株式会社カカクコム
URL：https://求人ボックス.com

「価格.com」や「食べログ」で知られる株式会社カカクコムが運営する求人検索エンジンです。求人ボックスには「採用ボード」が用意されており、無料で求人情報を出稿できます。

求人情報の複製や写真掲載のほか、職場や仕事の特徴をグラフ化できる自社評価グラフなど機能面も充実しています。

また、自社で採用サイトを開設している場合に自動収集の対象とするサイト連携も可能です。求人情報を目立たせたい場合には有料オプションも利用できます。

有料オプションはクリック課金型で、25円～1,000円の範囲で設定した入札単価をもとに順位が判断されます。月間の訪問者数は800万人です。

スタンバイ

運営企業：株式会社スタンバイ
URL：https://jp.stanby.com/

株式会社スタンバイはYahoo!JAPANのZホールディングス株式会社とビズリーチのビジョナル株式会社の合弁企業です。そのため、スタンバイに表示される求人情報はYahoo!JAPANにも掲載され、多くの求職者にリーチ可能である点が特徴となっています。

月間ユーザー数は1,000万人を超え、登録されている求人情報も1,000万件以上。求人データはフィードによる入稿やスタンバイと連携している採用管理システム（ATS）の利用によって管理可能です。

クリック課金型の有料オプションも用意されており、1クリックあたり30円～の料金となっています。

Googleしごと検索

運営企業：グーグル合同会社
URL：https://www.google.com/

Googleの検索結果に表示される求人情報が「Googleしごと検索」です。Googleで「近くの接客係の求人」と検索すれば近所の求人情報が表示されます。

また、「レジ係の求人　ロサンゼルス」など地名を含めた検索にも対応しています。

Googleしごと検索は各社の採用サイトや求人メディアを収集対象にしており、他の求人検索エンジンとは異なり、有料オプションが設定されていないのが特徴です。そのため、上位表示させるなど費用をかけた対策が難しくなっています。

まとめ

中途採用の媒体を選ぶポイントや代表的な求人メディアをタイプ別に紹介しました。労働人口の減少やZ世代に代表される若年層の価値観変化などを背景に、中途採用の難易度は高まっています。

また、HRテックの発達によりサービスは多岐に渡るようになっており、自社にとって効果の高い媒体選択も難しくなっています。媒体選択ポイントをしっかりと検討した上で、最適なサービスを利用して中途採用を成功させましょう。