求人広告に掲載しても応募が集まらない、応募が来てもミスマッチが続くといった課題から、求人広告以外の採用手法を探す企業が増えています。求人広告以外の主な採用サービスは、ダイレクトリクルーティング、人材紹介、求人検索エンジン、リファラル採用、SNS採用、採用代行(RPO)の6種類です。
本記事では、6種類それぞれの費用相場と特徴、求人広告から切り替えるときの3つの注意点を解説します。
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採用に役立つ「マーケティング」の考え方とは

- 応募は来るが、欲しい人材とはなかなか出会えない
- 場当たり的な採用施策から抜け出せない
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求人広告と求人広告以外の採用サービスの違い
求人広告とそれ以外の採用サービスは、課金形態、出会える候補者層、採用担当者の工数、成果が出るまでの期間の点で異なります。このうち、特に費用や採用活動への影響が大きい「課金形態」と「出会える候補者層」について解説します。
| 項目 | 求人広告 | 求人広告以外の採用サービス |
|---|---|---|
| 課金形態 | 掲載課金型(約20万〜180万円) | 成功報酬型・クリック課金型・月額定額型 |
| 出会える候補者層 | 主に転職顕在層 | 転職顕在層が中心(人材紹介・求人検索エンジン) |
| 採用担当者の工数 | 原稿作成と応募者対応が中心 | 人材紹介は小さい。ダイレクトリクルーティング・SNS採用は継続的な運用が必要 |
| 成果が出るまでの期間 | 掲載期間内 | 数日〜数ヵ月 |
課金の仕組みの違い
求人広告は掲載期間に対して費用が発生する掲載課金型で、費用相場は1回あたり約20万〜180万円です。採用に至らなくても、費用は返金されません。
一方、人材紹介であれば、採用が決まったときだけ理論年収(入社後1年間に支払う見込みの給与総額)の30〜35%を支払う成功報酬型です。例えば、年収600万円の人材を採用した場合は、約180万〜210万円が発生します。求人検索エンジンは基本無料ですが、クリック課金などは一部有料です。
ダイレクトリクルーティングは、利用料なしで理論年収15%前後の成功報酬のみが発生する完全成功報酬型や、月約10万円(6ヵ月利用)の月額型、利用料30万〜80万円に成功報酬50万〜180万円程度が加わる形など、サービスによって料金体系が異なります。
予算を先に固定したい場合は掲載課金型や定額制、採用が決まるまで支出を抑えたい場合は成功報酬型が向いているといえるでしょう。
出会える候補者層の違い
求人広告で出会えるのは、主に自ら求人を探している転職顕在層です。
これに対してダイレクトリクルーティング、リファラル採用、SNS採用であれば、いますぐ転職を考えていない転職潜在層にもアプローチできます。求人票では伝えきれない事業の背景を伝えられるため、転職潜在層の関心も引きやすくなります。転職潜在層との接点をつくるには、条件だけでなく、事業への想いや働く人の価値観を伝えることが鍵になります。
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求人広告以外の採用サービスは主に6種類

求人広告以外の採用サービスとは、求人媒体に掲載して応募を待つ以外の方法で、候補者と接点をつくる採用サービスの総称です。主に以下の6種類に分けられます。
| <求人広告以外の採用サービス> ・ダイレクトリクルーティング ・人材紹介 ・求人検索エンジン ・リファラル採用 ・SNS採用 ・採用代行(RPO) |
| 採用手法 | カテゴリ | 概要 | 費用相場の目安 |
|---|---|---|---|
| ダイレクトリクルーティング | 接触・アプローチ | 自ら候補者を探し、直接スカウトを送る | 月額定額型(6ヵ月利用で月約10万円)、完全成功報酬型(理論年収の15%前後)など |
| 人材紹介 | 接触・アプローチ | エージェントから候補者の紹介を受ける | 理論年収の約30~35% |
| 求人検索エンジン | 集客・母集団形成 | 求人情報を掲載し、検索結果に表示させる | 0円〜(クリック課金など一部有料) |
| リファラル採用 | 社内ネットワーク活用 | 自社社員の紹介で候補者を募る | 無料〜(支援ツール利用時は月額費用、別途社員インセンティブ) |
| SNS採用 | 集客・母集団形成 | SNS発信を通じ、ファンや応募を増やす | 無料(広告運用時は別途) |
| 採用代行(RPO) | 業務委託 | スカウトなどの採用実務を外部へ委託 | 月額2万〜70万円 |
求人広告は1回あたり約20万〜180万円かかることを踏まえると、固定費を抑えながら試せる選択肢が複数あることがわかります。
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採用に役立つ「マーケティング」の考え方とは

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求人広告以外の採用サービスの特徴
求人広告以外の採用サービスにはどのような特徴があるのでしょうか。ここからは、6種類それぞれの特徴について詳しく見ていきます。
ダイレクトリクルーティングの特徴
ダイレクトリクルーティングとは、企業が候補者データベースを検索し、直接スカウトを送る採用サービスのことです。対象を絞った媒体が多いのが特徴で、採用したい職種によって選ぶ媒体が変わります。スカウト文面をテンプレートではなく候補者ごとに書き分けることで返信率が高まるため、担当者の稼働時間を確保できる企業に向いているといえるでしょう。
【関連記事】ダイレクトリクルーティングの仕組みと始め方※要URL確認
【関連記事】スカウト型採用サービスの選び方
人材紹介の特徴
人材紹介は、人材紹介会社が企業の求める条件に合う候補者を探し、紹介する採用サービスです。母集団形成から一次スクリーニングまで任せられるため採用担当者の工数は少なく済みますが、1名あたりの採用単価は高くなりやすい傾向があります。採用した人材が一定期間内に離職した場合に手数料の一部が戻る返戻金制度もありますが、対象期間も返金率もサービスによって異なるため、契約前に確認しておくことが大切です。
【関連記事】人材紹介の仕組みと費用
求人検索エンジンの特徴
求人検索エンジンは、インターネット上の求人情報を集約し、求職者がキーワードで検索できるようにしたサービスで、基本掲載は無料となっています。クリック課金の有料サービスを利用する場合も、予算を日単位で設定できるため、少額から試して反応を見ながら調整しやすい点が特徴です。
ただし、掲載できる情報量は求人票の範囲に限られるため、企業の魅力を深く伝えるには採用サイトや採用広報との組み合わせを検討するとよいでしょう。
リファラル採用の特徴
リファラル採用とは、社員の紹介を通じて候補者と出会う採用手法のことです。紹介の募集や進捗管理を効率化するリファラル採用支援サービス(ツール)を使う場合は月額利用料がかかります。ただし、手法そのものには外部への紹介手数料が発生しないため、費用は紹介した社員へのインセンティブが中心となります。
インセンティブは1人当たり数万〜20万円が相場です。ただし、職業安定法では、募集に従事する社員へ賃金・給料など以外の報酬を与えることを原則として禁じています。インセンティブは就業規則や賃金規程に支給条件を定め、手当として給与で支払う形にしましょう。また、紹介人数に応じた高額な報酬を設定したり、社員に継続的な候補者集めを担わせたりする運用は、法的リスクを高めるため注意が必要です。あわせて、社員が紹介しやすい状態を作る社内制度の設計も欠かせません。
【関連記事】リファラル採用の制度設計と法的注意点
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SNS採用の特徴
SNS採用は、SNSで情報を発信して候補者の興味を引き寄せる方法です。費用は0円(広告を出す場合は別途必要)ですが、成果を得るには継続的な発信が欠かせません。
給与や条件ではなく事業の背景や働く人の価値観を伝えられるため、知名度で不利になりやすい企業ほど取り組む価値があるといえるでしょう。
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採用代行(RPO)の特徴
採用代行(RPO)は、スカウト送信や日程調整といった採用業務を外部に委託する方法です。費用は月額約2万〜70万円と、委託する業務内容によって価格が変動します。採用担当者が1人または他業務と兼任している企業が、選考を止めずに回すための選択肢といえます。
【関連記事】採用代行(RPO)の委託範囲と費用※要URL確認

求人広告から切り替えるときの3つの注意点

求人広告以外のサービスは、費用や運用工数などが異なります。切り替える際には、以下の3点について注意が必要です。
| <求人広告から切り替えるときの3つの注意点> 1. 求人広告をいきなり止めず併用から始める 2. 求人広告以外のサービスは1つずつ導入する 3. 応募数ではなく採用単価と定着率で評価する |
1. 求人広告をいきなり止めず併用から始める
求人広告以外のサービスへ切り替えるにあたり、求人広告をすぐに止めないよう注意しましょう。
求人広告以外のサービスの中には、SNS採用のように候補者との接点づくりから始まり、成果が出るまでに時間がかかるものもあります。求人広告を止めた直後に応募が途切れると、採用計画そのものが遅れかねません。
まずは求人広告の予算の一部を振り替え、応募の質と量を比較しながら少しずつ比重を移していくと、リスクを抑えられます。
2. 求人広告以外のサービスは1つずつ導入する
求人広告と併用しながら新たなサービスを導入する際は、一度に複数のサービスを始めず、1つずつ導入することが大切です。複数のサービスを同時に契約すると運用が追いつかず、どれも中途半端になりやすくなります。どのサービスが成果につながったのかも判断しにくくなります。
特にダイレクトリクルーティングのように運用工数がかかるサービスは、担当者の稼働時間を確保できるかを導入前に確認しておきましょう。1つ目のサービスで成果と運用負荷を見極めてから、次のサービスを追加していくと効果的です。
3. 応募数ではなく採用単価と定着率で評価する
求人広告以外のサービスは、求人広告に比べて応募数が少なくなりやすいため、応募数だけで比較すると効果を見誤ります。評価の際は、次の2つの指標を確認しましょう。
| ・採用単価:手法ごとの費用総額÷採用人数 ・定着率:入社後6ヵ月・1年時点で在籍している割合 |
採用単価が低くても早期離職が続けば、再採用のコストがかさみます。2つの指標をあわせて見ることで、手法ごとの実質的な費用対効果を判断できます。
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求人広告以外の採用サービスに関するよくある質問
求人広告以外の採用サービスを利用するにあたり、よくある質問をまとめました。
中小企業でも求人広告以外の採用サービスは使えますか?
中小企業でも、求人広告以外の採用サービスを使って採用につなげることができます。知名度に頼らず候補者と接点を持てるダイレクトリクルーティングや、自社の魅力を継続的に発信できるSNS採用は、中小企業と相性がよい手法です。採用担当者が少ない場合は、採用代行(RPO)と組み合わせる方法もあります。費用面でも、月額定額制のサービスであれば採用人数に応じて費用が増えにくいため、成功報酬型の人材紹介に比べて予算の見通しを立てやすくなります。
求人広告と、求人広告以外の採用サービスを併用したほうがよいですか?
はい、まずは求人広告を残したまま併用するのがおすすめです。ただし、求人広告以外のサービスを一度に増やすと運用が追いつかなくなるため、最初は1つに絞り、応募の質や採用単価を確認しながら追加していく進め方が現実的です。
求人広告以外のサービスに切り替えてから成果が出るまでどのくらいかかりますか?
成果が出るまでにかかる時間は、サービスによって異なります。求人検索エンジンやダイレクトリクルーティングは、掲載やスカウト送信をすれば比較的早く候補者との接点を持てます。ただし、応募数や返信率は求人内容やスカウト文面によって変わります。一方、SNS採用は継続的な発信によって認知を積み上げる手法のため、成果が出るまでに時間がかかる傾向があります。
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想いへの共感で候補者と出会える採用サービスから始めよう
求人広告以外の採用サービスは、大きく6種類に分けられます。費用はサービスによって幅があるため、予算や採用担当者の稼働時間などにあわせて選ぶことが重要です。
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