採用コストを削減する6つの方法|見直し方・注意点・コスト削減の成功事例

採用コストを削減するには、求人広告費などの「外部コスト」と、採用担当者の工数などの「内部コスト」の両方を見直すことが重要です。
本記事では、採用コストを削減する6つの方法と見直し方、削減時の注意点、コスト削減に成功した企業の事例を解説します。
目先の出費だけを削ると、ミスマッチによる早期離職や現場の負担増を招きかねないため、採用の質を維持しながら進めるポイントもあわせて紹介します。
【関連記事】採用単価は平均いくら?一人当たりの採用コスト

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採用コストを削減する方法6選

・求人原稿をブラッシュアップする
・人材紹介に頼らず、複数の採用チャネルを組み合わせる
・採用業務の効率化を図る
・選考プロセスを見直す
・ミスマッチによる早期離職を防止する
・内定~入社後のフォロー体制を整備する

採用コストは、求人広告費や人材紹介手数料などの「外部コスト」と、採用担当者や面接官の人件費などの「内部コスト」に分けられます。削減するには、この両方を見直すことが欠かせません。以下の6つの方法のうち、前半の2つは主に外部コスト、中盤の2つは内部コスト、後半の2つは再採用による両方のコストを抑える施策です。

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求人原稿をブラッシュアップする

求人原稿の質は、求人広告費などの外部コストに直結します。
仕事内容や求める人物像、職場の雰囲気が具体的に伝わる原稿はターゲットからの応募を集めやすく、応募1件あたりの広告費(応募単価)を抑えられます。
反対に、原稿の情報が不足して応募が集まらないと、掲載期間の延長や上位プランへの切り替え、別媒体への追加出稿が必要になり、広告費がかさみがちです。
まずは今の原稿に、求める人物像と現場のリアルな情報を盛り込みましょう。追加の広告費をかけずに応募を増やせれば、そのまま採用単価の引き下げにつながります。
【関連記事】求人広告の書き方のポイント

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人材紹介に頼らず、複数の採用チャネルを組み合わせる

採用チャネルごとの費用差を把握し、高単価のチャネルに依存しない体制をつくることも重要です。厚生労働省の調査では、正社員1名あたりの採用コストは人材紹介が85.1万円である一方、リファラル採用は4.4万円、自社HP経由の直接応募は2.8万円と、手法によって大きな差があります。
【関連記事】人材紹介の手数料相場と仕組み

採用チャネル正社員1名あたり非正社員1名あたり
スカウトサービス91.4万円44.0万円
民間職業紹介事業者(人材紹介)85.1万円19.2万円
インターネットの求人情報サイト28.5万円10.8万円
知り合い・社員等からの紹介(リファラル採用)4.4万円3.4万円
自社HP等からの直接応募2.8万円2.7万円
SNS0.9万円0.2万円

出典:厚生労働省「採用における人材サービスの利用に関するアンケート調査結果の概要(求人企業に対する調査)」(令和3年6月実施)

ただし、表の金額はあくまで社外に支払った費用の平均です。スカウトサービスは成功報酬型を含むため高額に出ていますが、同じスカウト型でも料金体系によって費用は大きく異なります。一方、SNSや自社HPは費用を抑えやすい反面、継続的な発信に担当者の工数がかかるうえ、自社を知らない求職者には届きにくく、応募数が安定しないケースも少なくありません。リファラル採用も社員の人脈に頼るため、必要な人数を計画どおりに確保するのは簡単ではありません。
【関連記事】SNS採用の進め方と成功事例
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そこで検討したいのが、自社発信の低コストさと、求職者が集まるプラットフォームの集客力を両立できる採用サービスです。たとえばWantedlyは、成果報酬のかからない月額定額制で、募集記事やブログ機能「ストーリー」による情報発信とスカウトを1つのサービスで運用できます。採用人数が増えても費用は変わらないため、採用するほど1名あたりの単価を抑えられます。高単価のチャネルに頼りきらず、こうしたサービスを軸にチャネルごとの成果を見ながら予算配分を見直しましょう。
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採用業務の効率化を図る

採用担当者の工数も、見落とされがちな採用コストの一つです。日程調整や応募者への連絡、問い合わせ対応といった定型業務は、日程調整ツールや採用管理システム(ATS)の導入、連絡文のテンプレート化で省力化できます。社内のリソースが足りない場合は、募集記事の作成やスカウト送信を代行する外部サービスを活用するのも一つの方法です。
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選考プロセスを見直す

選考フローの最適化も、採用コストの削減に有効です。目的が重複している面接や、評価に活用されていない適性検査があれば、統合や削減を検討しましょう。選考ステップが増えるほど面接官の工数は膨らみ、選考期間が長引くことで他社への流出リスクも高まります。余分なプロセスを省けば、コストを抑えられるだけでなく、応募者の負担も軽くなります。
【関連記事】採用プロセスの設計と改善のポイント
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ミスマッチによる早期離職を防止する

採用コストを根本から抑えるには、入社後のミスマッチを防ぐことが重要です。採用した人材が早期に離職すると、求人広告費や選考にかけた工数が回収できないまま、再び採用活動をやり直すことになります。選考ではスキルだけでなく、自社の価値観や働き方と合うかを面談や現場社員との対話を通じて確認しましょう。
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内定~入社後のフォロー体制を整備する

採用コストを無駄にしないためには、内定から入社後までのフォローも欠かせません。内定辞退が発生すると、それまでに投じた広告費や面接工数が回収できず、再度の募集が必要になります。内定者面談や現場社員との交流機会を設けて入社前の不安を解消し、入社後も定期的な面談で早期のつまずきを防ぎましょう。
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採用コストは一人当たりいくらまで削減するべき?

採用コストの削減目標に迷った際は、採用単価の平均相場を一つの目安にするとよいでしょう。採用単価は「採用コストの総額 ÷ 採用人数」で算出できます。主な調査をもとにした雇用形態別の相場は以下のとおりです。

雇用形態採用単価の平均相場算出の根拠
新卒採用約57万円2024年卒の採用単価実績56.8万円
中途採用約50万円2025年の年間採用費用609.9万円 ÷ 年間採用人数12.3人
アルバイト・パート約7万円アルバイト1名あたりの採用単価

出典:株式会社マイナビ「2024年卒 企業新卒内定状況調査」
出典:株式会社マイナビ「中途採用状況調査2026年版(2025年実績)」
出典:株式会社マイナビ「マイナビバイト通信 Vol.48 2023.3」

ただし、求めるスキルや業界、採用の難易度によって適正な水準は異なります。また、採用単価が相場を下回っていても、採用した人材が早期に離職すれば再募集の費用が発生し、実質的なコストは膨らみます。表の金額はあくまで目安とし、採用単価と定着率をあわせて確認しましょう。
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求人広告の費用対効果 | 算出方法や改善フロー【ケース別シミュレーション付】
求人広告の費用対効果を最大化する実践ガイド。費用対効果の算出方法から、事前の効果予測、ボトルネック改善フローまで詳しく解説します。大手媒体とWantedlyの比較シミュレーションや、入社後の定着率が高いおすすめの媒体も紹介します。

採用コストを削減する際の注意点

・採用の精度を保ちつつ、コスト削減を図る
・担当者の業務負担を適正な範囲にとどめる
・採用目標を入社後の活躍までとする

採用コストの削減ばかりに気を取られ、現場の負担やミスマッチが増えては元も子もありません。採用の質を落とさずに削減を進めるために、押さえておくべき注意点を解説します。

採用の精度を保ちつつ、コスト削減を図る

コスト削減を急ぐあまり、掲載料の安い求人媒体に切り替えたり、応募数を稼ぎやすい媒体に予算を集中させたりすると、かえって費用対効果が悪化することがあります。
掲載料が安くても、採用ターゲットがその媒体に登録していなければ応募自体が集まらず、結局ほかの媒体を併用して費用が二重にかかりかねません。また、応募数が増えても、自社の求める人物像に合わない応募が中心であれば、書類選考や面接の工数がかさむうえ、採用に至る人数は増えません。
その結果、掲載費は下がっても、採用1名あたりのコストはむしろ高くなるケースもあります。媒体やチャネルは、掲載費や応募数ではなく、採用につながった人数と採用単価で比較し、ターゲットに届くかどうかを基準に選びましょう。
【関連記事】求人広告の費用対効果の測り方

担当者の業務負担を適正な範囲にとどめる

外部コストを削った結果、特定の担当者に負担が集中する状態は避けなければなりません。無料や低価格の採用チャネルでも、記事の作成や候補者対応に多くの手間がかかるケースは少なくありません。目先の出費だけでなく、担当者の工数も含めた全体の費用対効果を見極めることが大切です。

採用目標を入社後の活躍までとする

採用のゴールを「入社」ではなく「入社後の活躍」に設定すると、長期的な採用コストの削減につながります。具体的には、採用人数や採用単価に加え、入社後半年から1年の定着率や評価を採用のKPIに含めるとよいでしょう。採用チャネルごとの定着率を比較すれば、「単価は安いが定着しないチャネル」も見極められます。

ただし、年間の採用人数が数名程度の企業では、定着率を数値で比較しても母数が少なく、判断材料になりにくいのが実情です。その場合は、1人ずつの記録を積み重ねる運用が現実的です。たとえば、入社1か月・3か月・半年の節目に本人と配属先の上長へ短い面談を行い、「入社前に聞いていた話と違った点はないか」「選考時の評価どおりに活躍できているか」を確認します。その内容を、採用経路や選考で伝えた自社の魅力と並べて1枚のシートに残しておけば、数名分でも「この経路から入った人は定着しやすい」「この訴求は入社後のギャップにつながった」といった傾向が見えてきます。気づいた点は、次の募集の求人原稿や面接で伝える内容に反映しましょう。
【関連記事】採用KPIの立て方
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採用マーケティングとは?メリット・手法・導入の流れ・代表的なフレームワーク【図解や事例も】
採用マーケティングとは、自社の魅力を戦略的に伝えて「理想の候補者に選ばれる仕組み」を作る新しい採用戦略です。労働力不足で「応募を待つ」手法が限界を迎える中、潜在層へのアプローチやファン化を通じて採用成果を最大化する具体策を解説します。本記事では、導入の5ステップや実践的なフレームワーク、成功事例を図解付きで分かりやすく紹介します。

採用コストの削減に成功した事例

ここからは、採用コストを削減した企業の事例を紹介します。小売、Webメディア、受託開発と業種も採用課題もさまざまですが、3社に共通するのは、広告費をかけて応募を集めるのではなく、社員の声や社風を積極的に発信し、価値観に共感する人材を惹きつけている点です。自社に近い状況の事例から、取り入れられる施策を探してみてください。

株式会社八百鮮

株式会社八百鮮

大阪と名古屋を中心に、青果・鮮魚・精肉を扱う店舗を展開する株式会社八百鮮。かつては複数の求人媒体に年間約1,000万円をかけていましたが、20代の若手人材からの応募が集まらないことが課題でした。そこで「日本一かっこいい八百屋を目指す」という会社の想いへの共感を軸に、採用活動を見直しました。

具体的には、社長自らX(旧Twitter)で会社の想いを発信するとともに、Wantedlyを導入。Wantedlyの運用はパートナー企業の運用代行に任せ、募集記事の作成に加えて、ブログ機能「ストーリー」で社員の経歴や入社理由を紹介するインタビュー記事を毎月公開しました。

その結果、Wantedly経由で八百屋スタッフ4名と人事1名の採用に成功。Xからの応募を含めると、半年で約12名を採用しました。採用費全体も、年間約1,000万円から約300万円まで削減しています。

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パスクリエイト株式会社

オウンドメディア事業やマーケティング・コンサルティング事業などを通じて、社会課題の解決に挑むパスクリエイト株式会社。以前は人材紹介サービスで採用していましたが、社風に合う人材を採用できず早期離職が続き、採用を繰り返すたびに紹介手数料がかさんでいました。

そこで同社は、Wantedlyとリファラル採用の2軸に切り替えました。ストーリーでは、社員の1日のスケジュールや入社1ヶ月目の仕事内容、社内イベントの様子などを発信し、会社の価値観が伝わるよう工夫しています。

その結果、約1年半で未経験のWebデザイナーやWebマーケターなど7名を採用し、取材時点で離職者はゼロ。Wantedlyの本格利用後は、採用コストを89%削減しました。

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カラビナテクノロジー株式会社

福岡を拠点に、Webサービスやアプリの受託開発を手がけるカラビナテクノロジー株式会社。地方でのエンジニア採用に苦戦していたうえ、採用業務が属人化しており、ノウハウが社内に蓄積されていないことも課題でした。

同社は、採用ペルソナに近い社員へのヒアリングをもとに、求職者が知りたい「会社のリアル」を募集記事やストーリーに反映。Wantedlyでつながった求職者を、自社開催のハッカソンや勉強会に招くなど、関係づくりにも力を入れています。

その結果、毎年約12名の採用のうち、約半数をWantedly経由で採用できるようになりました。新卒採用を始めた年には、10名の採用のうち6名がWantedly経由での出会いです。

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まとめ

採用コストを削減する際は、目先の出費を削るだけでなく、長期的な視点を持つことが大切です。高単価のチャネルへの依存や選考フローの無駄を見直し、自社の価値観に共感する人材を見極めながら、入社後の定着までを見据えて取り組みましょう。社内のリソースに限りがある場合は、外部サービスを上手に取り入れることも有効です。

採用コストの削減にお悩みの方は、共感を軸に価値観の合う人材と出会える「Wantedly」の活用も検討してみてください。Wantedlyは成果報酬のかからない月額定額制で、募集記事やストーリーを通じて自社の魅力を継続的に発信できます。ぜひご検討ください。
【関連記事】Wantedlyの使い方と特徴

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