スキルベース採用とは?定義やメリット、導入のステップを解説

人材不足が続く中、「大卒以上」「同業界での経験3年以上」といった従来の応募条件では、候補者が集まらない企業が増えています。一方で、条件を緩めると選考で何を基準に判断すればよいのかがわからず、悩んでいる採用担当者も多いのではないでしょうか。そこで注目されているのが、学歴や職歴ではなく職務に必要なスキルで候補者を評価する「スキルベース採用」です。

本記事では、スキルベース採用の定義とジョブ型採用やポテンシャル採用との違いのほか、評価するスキルの種類、メリット・デメリットを解説します。導入の5つのステップと、成功させるためのポイントも紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

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スキルベース採用とは、学歴よりスキルを重視する手法のこと

スキルベース採用とは、学歴や前職の企業名、勤続年数といった「属性」ではなく、その職務を遂行するために必要な「スキル」を最優先の評価基準とする採用手法です。入社後に活躍できる人材を、経歴からの推測ではなく実際の能力で見極めるのが狙いです。

従来の採用では、学歴や資格、同職種での実務経験を応募条件として設定し、条件を満たさない候補者を書類選考の段階でふるい落とすのが一般的でした。しかし、属性はあくまで能力を推測するための目安にすぎず、条件を満たしていても実務で成果が出るとは限りません。

スキルベース採用では、学歴・職歴は参考情報にとどめ、実際の業務に近い課題に取り組んでもらう「ワークサンプルテスト」や、全候補者に同じ質問・同じ基準で評価する「構造化面接」などで、「その仕事に必要なことが、どの程度できるか」を直接確かめます。

評価の対象は、プログラミングや会計といった専門的な知識・技術だけではありません。コミュニケーション力や問題解決力、学習意欲といったソフトスキルや資質も含めて、ポジションに必要な要素を組み合わせて評価する点が特徴です。そのため、職種を問わず取り入れられる考え方といえるでしょう。

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スキルベース採用とジョブ型採用、ポテンシャル採用の違い

スキルベース採用と混同されやすい採用の考え方に、ジョブ型採用とポテンシャル採用があります。いずれも人材を評価する仕組みですが、「何を起点に人を評価するか」が異なります。詳しい違いは、以下のとおりです。

項目スキルベース採用ジョブ型採用ポテンシャル採用
評価の起点職務に必要なスキル職務記述書で定義した職務将来の成長可能性
主な判断材料課題・成果物、過去の行動事実職務要件への合致度人柄、意欲、地頭
主な対象職種や年齢を問わない専門職・経験者新卒・若手

ジョブ型採用との違い

ジョブ型採用とは、職務記述書(ジョブディスクリプション)で定義したポジションに合う人材を採用する方法です。職務内容を限定して雇用する「ジョブ型雇用」を前提としています。

「職務」を起点に人を当てはめるため、職務記述書の要件に完全に合致する人材が見つからない、事業環境の変化に職務内容の定義が追いつかないといった課題が生じる場合があります。

一方、スキルベース採用が起点にするのは「スキル」です。1つの職務に限らず、同じスキルを活かせる複数のポジションへの配置を前提に評価できるため、職務記述書と完全に一致しない候補者でも、自社で力を発揮できる場面を見つけやすくなります。
【関連記事】ジョブ型雇用の仕組みとメンバーシップ型との違い
【関連記事】ジョブディスクリプションとは

ポテンシャル採用との違い

ポテンシャル採用とは、現時点の実力よりも将来の成長可能性を重視する採用手法のことです。日本では新卒一括採用でなじみのある考え方で、社会人経験の浅い若手層を対象に、人柄や意欲、地頭のよさなどから「入社後に伸びそうか」を判断します。

スキルベース採用も、学習意欲などの資質を評価に含める点はポテンシャル採用と共通しています。異なるのは、「現時点でどのスキルを、どのレベルで持っているか」を、過去の行動や成果物で具体的に確認する点です。例えば「未経験の業務を任されたときに、どのように知識を補ったか」を聞き、その経緯や成果を掘り下げることで、学習意欲を事実に基づいて評価します。

ポテンシャル採用は将来性という目に見えにくい要素を扱うため、評価が面接官の印象に左右されやすい側面があります。スキルベース採用は、過去の行動や成果物という事実を根拠にするため、評価の理由を言語化しやすい点が異なります。
【関連記事】ポテンシャル採用で将来性を見極めるポイント

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即戦力の定義とは?意味と特徴、見極め方から定着まで、採用成功のポイントを解説
即戦力とは、特別な訓練を受けなくても入社後すぐに活躍できる人材のこと。意味や似た言葉との違い、特徴、面接での見極め方から、入社後の定着を促すフォローまで、採用担当者向けにわかりやすく解説します。

スキルベース採用で評価するスキルの6つの種類

評価するスキルは、職務に直結する専門知識や技術であるハードスキルと、職種を問わず求められるソフトスキルに大きく分けられます。

ここでは、代表的な6つのスキルを見ていきましょう。

<スキルベース採用で評価するスキルの6つの種類>
1. ハードスキル(専門知識や技術)
2. コミュニケーションスキル
3. リーダーシップスキル
4. 問題解決スキル
5. 柔軟性や適応力のスキル
6. タスクや時間の管理スキル

1. ハードスキル(専門知識や技術)

ハードスキルとは、プログラミング言語、会計知識、デザインツールの操作など、特定の業務を遂行するための専門的な知識や技術のことです。スキルテストや成果物(ポートフォリオ、コード)で客観的に測りやすく、スキルベース採用の評価の中心になりやすいスキルといえます。

評価する際は、「何を使えるか」だけでなく「どのレベルで使えるか」まで確認するのがポイントです。例えばエンジニアであれば、過去に書いたコードや担当した開発の規模を確認したり、実務に近い課題を解いてもらったりすると、職務経歴書の記載だけではわからない実力を把握できます。経理職であれば、仕訳や月次決算の実務経験を、担当していた業務の範囲まで具体的に確認する方法が有効です。

エンジニア、デザイナー、経理など、専門性がそのまま成果に直結する職種では、評価の比重が大きくなります。

2. コミュニケーションスキル

コミュニケーションスキルとは、相手と円滑に意思疎通する力のことです。言葉で説明したりプレゼンテーションしたりする力に加え、表情や態度で意図を伝える力も含まれます。ほとんどの職種で求められる一方、評価の観点が曖昧になりやすいスキルでもあります。

評価の際は、「顧客の課題をヒアリングし、要点を整理して提案できる」「専門的な内容を、知識のない相手にもわかる言葉で説明できる」のように、行動レベルまで具体化して評価することが大切です。

営業職やカスタマーサクセス、社内外の調整が多い企画職などでは、特に重視される傾向があります。

3. リーダーシップスキル

リーダーシップスキルとは、チームの目標や方向性を示し、メンバーの役割を調整しながら成果に導く力のことです。管理職候補だけでなく、プロジェクト単位でチームを動かす機会のあるポジションでも求められます。

評価の際に注意したいのは、役職経験の有無だけで判断しないことです。役職に就いていなくても、プロジェクトのとりまとめ役や後輩の指導を担っていた人材は少なくありません。「プロジェクトで意見が割れたときに、どのように合意を形成したか」「メンバーの意欲が下がったときに、何をしたか」など、過去の行動事実をもとに評価すると、肩書に左右されずにリーダーシップを見極められます。

チームリーダー候補やプロジェクトマネージャー、将来の管理職候補を採用する際は、評価項目に加えておきたいスキルです。

4. 問題解決スキル

問題解決スキルとは、課題の原因を分析し、解決策を導く力のことです。論理的思考に加え、情報を鵜呑みにせず客観的に検証するクリティカルシンキングを使って、問題の本質を見極めます。業務で起きる課題は職種によって異なりますが、原因を特定して打ち手を考えるプロセス自体は、多くの仕事に共通しています。

問題解決スキルは、面接での受け答えだけでは判断しにくいスキルです。ケーススタディやワークサンプルテストを使い、「売上が前年より落ちている店舗の原因と対策を考える」といった課題に取り組んでもらうと評価しやすくなります。その際は、結論の正しさだけでなく、どの情報に着目し、どのような順序で考えたかという、結論に至るまでの過程を確認するのがポイントです。

企画職やコンサルタント、エンジニアなど、正解のない課題に向き合う職種で重視されやすいスキルといえるでしょう。

5. 柔軟性や適応力のスキル

柔軟性や適応力とは、新しい環境や業務の変化に対応し、必要な知識をみずから学び続ける力のことです。生成AIの普及などで業務の進め方が変わり続ける中、入社時点のスキルだけでなく、スキルを更新し続けられるかを見る観点として重要性が高まっています。

入社時点で十分なスキルを持っていても、数年後には求められる知識やツールが変わっている可能性があります。そのため、変化を前向きに受け止め、新しいことを学べる人材かどうかが、中長期の活躍を左右するポイントのひとつです。評価の際は、「担当業務のやり方や使うツールが大きく変わったとき、最初に何をしたか」「異動や担当変更などで環境が大きく変わったときに、どのように対応したか」といった質問で、学習や適応の具体的なエピソードを聞くとよいでしょう。

事業の立ち上げ期にある組織や、業務内容が変わりやすいポジションの採用で、特に注目したいスキルです。

6. タスクや時間の管理スキル

タスクや時間の管理スキルとは、複数の業務の優先順位をつけ、進捗とスケジュールを管理しながら期限内に遂行する力のことです。どれだけ専門性が高くても、業務を計画どおりに進められなければ、チームの成果にはつながりにくくなります。

評価では、「同時に複数の案件を抱えていたとき、どのように優先順位をつけたか」「締め切りに間に合わないとわかったとき、誰にいつ相談したか」など、具体的な場面での判断と行動を確認します。ワークサンプルテストで、制限時間内に複数の課題を処理してもらう方法も有効です。

少人数で組織を運営する中小企業やスタートアップでは、1人が担う業務の幅が広く、自分でタスクを管理できるかどうかが成果を大きく左右します。そのため、規模の小さい組織ほど特に重視されやすいスキルです。

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スキルベース採用のメリット

スキルベース採用を導入すると、採用の対象が広がるだけでなく、選考の精度や入社後の育成にもよい影響が期待できます。主なメリットは次の4つです。

<スキルベース採用のメリット>
・学歴や職歴で見落としていた人材と出会える
・入社後の活躍を予測しやすくなる
・選考基準が明確になり公平性が高まる
・入社後の配置や育成に評価データを活かせる

学歴や職歴で見落としていた人材と出会える

スキルベース採用の大きなメリットは、これまで書類選考で対象外になっていた人材と出会えることです。応募条件から学歴や経験年数を外すことで、異業種からの転職者、独学やリスキリング(新しい職務に必要なスキルの習得)でスキルを身につけた人材、キャリアにブランクがある人材などが候補者に加わります。

大手企業での勤務経験といった経歴の目立つ候補者を獲得しにくい中小企業ほど、このメリットは大きくなります。大手企業と同じ人材を奪い合わず、自社に必要なスキルを持つ人材を独自の基準で見つけやすくなるためです。

入社後の活躍を予測しやすくなる

スキルベース採用では、ワークサンプルテストなどで職務に直結するスキルを事前に確認するため、入社後の活躍を予測しやすくなります。面接での受け答えや経歴の印象だけで判断すると、「面接の印象はよかったが、実務で期待した成果が出ない」という事態が起こりがちです。実際の業務に近い課題で仕事ぶりを確かめておけば、入社後のずれを減らせるでしょう。

選考の課題に取り組むことで、候補者も入社後の仕事内容を具体的にイメージできます。「思っていた仕事と違った」というギャップが生じにくくなるため、企業と候補者の双方が納得した上で入社を決められます。

選考基準が明確になり公平性が高まる

スキルベース採用では評価の基準が明確になり、選考の公平性が高まります。「何を・どのレベルで評価するか」をあらかじめ言語化して評価者全員で共有すれば、面接官ごとの判断のぶれを減らせるためです。

さらに、判断材料を性別・年齢・学歴などの属性ではなく職務に必要なスキルに絞れば、アンコンシャス・バイアスと呼ばれる無意識の偏見も評価に入り込みにくくなります。

候補者にとっても、何を準備すればよいかが明確になる点は大きな利点です。選考で評価されるスキルが事前にわかれば、自分の強みを示しやすくなり、不合格だった場合でも理由を理解しやすいため、選考結果への納得感が得られやすくなります。選考に対する信頼は、企業の評判や今後の応募にも影響するため、公平な選考は採用活動全体の質を高めることにもつながるでしょう。

入社後の配置や育成に評価データを活かせる

採用時に測定したスキルのデータは、入社後の配属先の判断や研修計画にも活用できます。

スキルベース採用では、どのスキルが十分で、どのスキルが不足しているかが入社時点でわかるため、オンボーディングの内容を一人ひとりにあわせて設計しやすくなります。配属先の上司も、新しいメンバーの強みと伸ばすべき点を把握した上で業務を任せられるでしょう。

採用と育成で同じスキルの物差しを使えば、採用時の評価が妥当だったかを入社後に振り返る材料にもなります。
【関連記事】新しいメンバーを定着させるオンボーディングの進め方

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スキルベース採用のデメリット

メリットがある一方で、スキルベース採用には導入・運用の負担や評価の難しさといった課題もあります。導入前に把握しておきたい3つのデメリットを紹介します。

<スキルベース採用のデメリット>
・スキル定義と評価設計に工数がかかる
・数値化しにくいスキルは評価がぶれやすい
・社内の理解を得られないと形骸化してしまう

スキル定義と評価設計に工数がかかる

スキルベース採用の大きなデメリットのひとつは、スキルの定義と評価の設計に工数がかかることです。ポジションごとに必要なスキルを洗い出し、評価方法と合否の基準を作る必要があるため、学歴・職歴で書類選考する従来の方法に比べて準備の手間が大きくなります。

さらに、ワークサンプルテストの課題作成や採点、構造化面接の質問設計には、職務内容への深い理解が欠かせません。採用担当者だけでは担いきれない場合も多く、現場の社員やマネージャーの協力が必要になります。

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数値化しにくいスキルは評価がぶれやすい

ハードスキルはテストで測りやすい一方、コミュニケーション力やリーダーシップなどのソフトスキル・資質は数値化が難しく、評価が面接官の経験や感覚に左右されやすい点が課題です。同じ候補者の受け答えでも、面接官によって「説明がわかりやすい」と受け取るか「話が長い」と受け取るかが分かれることは珍しくありません。

また、ソフトスキルは発揮される場面が職場や役割によって異なるため、面接で語られたエピソードの規模や状況が候補者ごとに違い、行動レベルの基準を設けても、どのレベルに当てはまるかの判定が評価者の間で割れることがあります。

社内の理解を得られないと形骸化してしまう

スキルベース採用を導入する際は、社内の理解を得るまでに時間がかかることがあります。「学歴不問」「業界未経験可」といった応募要件の変更に対し、「高学歴のほうが優秀だ」「同じ業界の経験がなければ通用しない」と考える社員から、不満や不安の声が上がるケースは少なくありません。

とりわけ影響が大きいのは、面接官や配属先の現場が新しい基準に納得していない場合です。応募要件を書き換えても、面接の場で従来どおり学歴や経歴を重視した評価が行われれば、スキルベース採用は形骸化してしまいます。採用担当者だけが方針を変えても、選考の現場に浸透しなければ成果にはつながりません。

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スキルベース採用を導入する5つのステップ

スキルベース採用は、いきなり全社で導入するのではなく、1つのポジションから小さく始めて改善を重ねるのが現実的な進め方です。ここでは、導入の流れを5つのステップで解説します。

<スキルベース採用を導入する5つのステップ>
ステップ1. 対象のポジションを1つ選ぶ
ステップ2. ポジションに必要なスキルを洗い出す
ステップ3. 求人票の応募要件とスカウトの対象者をスキル基準で見直す
ステップ4. スキルごとの評価方法と合否基準を決める
ステップ5. 入社後の活躍と照合して評価基準を改善する

ステップ1. 対象のポジションを1つ選ぶ

最初のステップは、スキルベース採用を試す対象のポジションを1つ選ぶことです。すべての職種で一度に導入しようとすると、スキルの洗い出しや評価基準づくりの負担が大きくなり、運用が定着する前に頓挫しかねません。

対象には、採用人数が多いポジションや、入社後の評価が低いなどのミスマッチが起きているポジションを選ぶのがおすすめです。採用人数が多ければ評価データが早く集まり、基準の改善にも着手しやすくなります。従来の採用手法でミスマッチが起きているポジションでは、既存の基準のどこにずれがあったのかを洗い出しやすいため、スキルベースの採用基準に切り替えやすく、導入前後の変化も比較しやすくなります。
【関連記事】中途採用者が定着しない原因と対策

ステップ2. ポジションに必要なスキルを洗い出す

対象ポジションが決まったら、そのポジションで活躍している社員の業務を分解し、必要なスキルを洗い出します。日々どのような業務を行い、成果を出すためにどのような知識や行動が求められているのかを、本人や上司へのヒアリングをもとに整理していくのが基本です。

洗い出したスキルは、「入社時点で必須のスキル」と「入社後の研修で習得できるスキル」に分けておきます。必須の項目を欠かせないスキルだけに絞ることで、従来の条件では対象外だった、自社にマッチする候補者とも出会いやすくなります。何でも必須にしてしまうと、従来の学歴・経験条件と同じように候補者を狭めてしまうため注意が必要です。
【関連記事】採用要件の決め方と必須・歓迎条件の分け方
【関連記事】求める人物像を具体化する採用ペルソナの作り方

ステップ3. 求人票の応募要件とスカウトの対象者をスキル基準で見直す

必須スキルが固まったら、求人票の応募要件をスキル基準で書き換えます。「大卒以上」「同業界での営業経験3年以上」といった属性の条件を外し、ステップ2で洗い出した必須スキルを「〜ができる方」と書くのが基本です。業界や職種を限定しない書き方にすれば、異業種からの応募も受け付けられるでしょう。
【関連記事】求人票の作り方と記載項目
【関連記事】応募につながる募集要項の書き方

応募要件の書き換え例は、次のとおりです。

■求人票の応募要件の書き換え例

項目従来の要件スキルベースの要件
学歴大卒以上(削除)
営業経験同業界での営業経験3年以上顧客の課題をヒアリングし、解決策を提案した経験がある方(業界・職種不問)
PCスキルExcel中級以上関数やピボットテーブルを使って売上データを集計・分析できる方
マネジメント経験マネジメント経験3年以上チームメンバーの目標設定や進捗管理、育成に携わった経験がある方

スカウトで候補者を探す場合も、考え方は同じです。前職の業界や役職ではなく、プロフィールに書かれた経験・スキルや今後やりたいことを手がかりに候補者を選びます。スカウト文面では「◯◯の経験を、当社の△△の業務で活かせると考えた」のように、評価したスキルと入社後の仕事を結びつけて伝えると、候補者は自分が声をかけられた理由を理解でき、返信につながりやすくなります。【関連記事】ダイレクトリクルーティングのメリットとデメリット
【関連記事】スカウトメールの返信率を高めるコツ

ステップ4. スキルごとの評価方法と合否基準を決める

次に、洗い出したスキルごとに、どの方法で測るかを決めます。1つの方法ですべてのスキルを測ろうとせず、スキルの種類に応じて評価方法を組み合わせるのがポイントです。

主な評価方法と、それぞれで測りやすいスキルの例は次のとおりです。

■スキルの種類別に使える評価方法の例

評価方法内容測りやすいスキル
ワークサンプルテスト実際の業務に近い課題に取り組んでもらう・ハードスキル
・問題解決スキル
・タスクや時間の管理スキル
スキルテスト・適性検査知識や論理的思考力、性格特性を測るテストを受けてもらう・ハードスキル
・問題解決スキル
構造化面接全候補者に同じ質問をして同じ評価基準で採点し、過去の行動事実を確認する・コミュニケーションスキル
・リーダーシップスキル
・柔軟性や適応力のスキル
リファレンスチェック本人の同意を得て、前職の上司・同僚に働きぶりを確認する・コミュニケーションスキル
・リーダーシップスキル
・タスクや時間の管理スキル

あわせて、スキルごとに「4〜5段階の行動レベル」と「どのレベルなら合格か」を記したルーブリック(評価基準表)を作り、面接官全員で共有します。基準は「高い」「優れた」のような抽象的な言葉ではなく、「顧客の課題を3つ以上引き出し、優先順位をつけて提案できる」のように行動で記述するのがコツです。

行動で書かれた基準であれば、面接官が変わっても同じ物差しで評価でき、評価のぶれを抑えられます。
【関連記事】行動特性から見極めるコンピテンシー面接
【関連記事】面接評価シートの作り方と評価項目の決め方

ステップ5. 入社後の活躍と照合して評価基準を改善する

スキルベース採用は、導入して終わりではありません。採用時のスキル評価と、入社後のパフォーマンスを突き合わせ、「どのスキルが実際の成果と関係しているか」を検証することが重要です。

検証の結果、成果との関係が薄かった項目は評価から外し、評価が甘かった項目は基準を見直します。例えば、面接で高く評価した人材が入社後に伸び悩んでいる場合は、その評価項目や合格ラインが実際の業務に合っているかを確認するとよいでしょう。

最初から完璧な基準を目指す必要はありません。半年〜1年単位で採用データを見ながら改善を重ね、効果を確認できたら対象ポジションを広げていくと、無理なく自社に合った仕組みを作れます。

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採用基準とは?決め方の手順と評価項目の具体例、成功事例を紹介
採用基準とは、候補者の合否を判断するために社内で共有しておく指標のことです。採用基準の決め方や手順、評価項目の具体例のほか、採用基準を明確化したことで採用に成功した事例を紹介します。

スキルベース採用を成功させるポイント

スキルベース採用の効果を高めるには、スキルの評価だけに目を向けるのではなく、候補者との相互理解や入社後の育成を含めて設計することが大切です。ここでは、導入時に押さえておきたい3つのポイントを紹介します。

<スキルベース採用を成功させるポイント>
・スキルだけでなく価値観やカルチャーフィットもあわせて見る
・評価するスキルと仕事内容を候補者に事前に伝える
・入社後の育成体制とセットで設計する

スキルだけでなく価値観やカルチャーフィットもあわせて見る

スキル要件を満たしていても、企業の理念や働き方への価値観が合わなければ、入社後に力を発揮できず早期離職につながるおそれがあります。スキルベース採用は「できること」に注目する手法だからこそ、価値観の確認が手薄にならないよう意識しておくことが重要です。

スキルとカルチャーフィットは、見ている観点が異なります。スキルは「この仕事ができるか」、カルチャーフィットは「この会社で力を発揮し続けられるか」を判断する基準であり、どちらか一方だけでは採用の判断として十分とはいえません。

そのため選考では、スキルの評価とは別に、ミッションや大事にしている価値観を候補者に伝え、共感できるかを相互に確かめる場を設けましょう。例えば、カジュアル面談で事業にかける想いや働き方を率直に伝えれば、候補者も自分に合う会社かどうかを判断しやすくなります。Wantedlyのように、選考前のカジュアル面談を前提にした採用サービスを使うと、こうした相互理解の場を設けやすくなります。
【関連記事】カルチャーフィットを見極める方法
【関連記事】カジュアル面談とは

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評価するスキルと仕事内容を候補者に事前に伝える

スキルを持つ人材ほど複数の企業から声がかかるため、企業が一方的に評価するだけでは選ばれません。候補者にとっての魅力を伝えることも、スキルベース採用を成功させる上で欠かせない要素です。

応募要件にスキルを並べるだけでは、「なぜそのスキルが必要なのか」「入社後にどのような役割を期待されているのか」までは候補者に伝わりにくいでしょう。募集ページや面談の場で、スキルを活かす業務の背景や期待する役割まで補足すると、候補者は自分の強みを活かせる場面を具体的にイメージでき、志望度も高まりやすくなります。

ワークサンプルテストを実施する場合は、課題の目的と評価の観点を事前に伝え、選考後にはフィードバックを返すようにします。候補者が安心して課題に取り組める上、候補者が企業を知ってから選考を終えるまでの体験全体である採用CX(候補者体験)の向上につながるでしょう。
【関連記事】採用CX(候補者体験)を高める方法

入社後の育成体制とセットで設計する

スキルベース採用では、「入社後の研修で習得できるスキル」も見込んで選考します。入社時点で不足しているスキルがあることを承知の上で採用するため、入社後に学ぶ機会がなければ立ち上がりが遅れ、採用の判断そのものが失敗とみなされかねません。

スキルベース採用を導入する際は、入社後のオンボーディングや体系的な研修、メンターによる支援体制もあわせて整えておく必要があります。採用と育成を別々に考えず、セットで設計することが成果を左右するポイントです。

具体的には、採用時に不足と評価したスキルを、誰が・いつまでに・どの方法で補うかを内定段階で決めておきます。例えば、提案資料の作成スキルが不足している人材には配属先の先輩社員が最初の3ヵ月間は資料作成に伴走する、会計知識の一部が不足している人材には入社後1ヵ月以内に外部研修を受けてもらうなど、個別の計画を立てておくと、入社後の立ち上がりをスムーズに支援できます。
【関連記事】入社後の立ち上がりを支えるオンボーディング施策

スキルベース採用で、経歴に埋もれていた人材と出会おう

スキルベース採用とは、学歴や職歴ではなく、職務に必要なスキルを基準に人材を評価する採用手法です。ハードスキルだけでなく、コミュニケーションや問題解決などのソフトスキルも含めて評価するため、学歴・職歴では見落としていた人材と出会えます。一方で、評価設計の工数や社内の理解といった課題もあるため、いきなり全社で導入するのではなく、対象のポジションを1つ選んで小さく始めることが大切です。価値観・カルチャーフィットの確認や入社後の育成体制もあわせて設計しておくと、スキルベース採用の効果を高められます。

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洗い出したスキルを募集で伝え、自社の価値観にも共感する候補者と出会うには、採用サービスのWantedlyを活用する方法もあります。Wantedlyは、給与や条件だけでなく「想い」と「共感」でマッチングする採用プラットフォームです。募集ページで仕事内容や活かしてほしいスキル、企業のミッションを伝えられるほか、プロフィールに書かれた経験やスキルをもとに候補者へ直接スカウトを送ることもできます。スキルだけでなく価値観への共感も含めて候補者と出会える手段として、Wantedlyの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

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