中小企業に適した採用サービスは?種類の違いと選び方を解説

中小企業では採用担当者がほかの業務と兼務しているケースが多く、採用に十分な時間や予算を割けないという課題を抱えています。応募が集まらない、専任の担当者を置けない、かけられる予算が限られているといった悩みから、自社に合った採用サービスを選びきれずにいる採用担当者も多いのではないでしょうか。
本記事では、中小企業の採用が難しい理由を整理した上で、求人媒体やダイレクトリクルーティングなど代表的な採用サービスの種類と特徴、サービスを選ぶときのポイントについて解説します。
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中小企業の採用が難しい・上手くいかない理由

中小企業の採用がうまくいかない理由には、「応募が集まらない」「採用担当を専任で置けない」「かけられる予算が限られている」という3つの課題があります。これらの課題を解決するためには、どのような採用サービスを選ぶかが重要になります。

<中小企業の採用が難しい・上手くいかない理由>
・応募が集まらない(知名度・母集団形成の壁)
・採用担当を専任で置けない(工数・体制の壁)
・かけられる予算が限られている(コストの壁)

応募が集まらない(知名度・母集団形成の壁)

中小企業は大手企業と比べて知名度が低く、求人を掲載しても求職者の目にとまりにくいという課題があります。同じ求人媒体に掲載していても、知名度のある企業の求人に埋もれてしまい、応募数が伸びにくいケースは少なくありません。

給与や待遇の条件面でも大手企業と競合すると不利になりやすいため、条件以外の魅力をどう伝えるかが応募を集める上でのポイントになります。
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採用担当を専任で置けない(工数・体制の壁)

中小企業では採用業務に専従できる人員を確保できず、総務担当者や経営者がほかの業務と兼務しながら採用を担当しているケースが多く見られます。

スカウト送信や候補者の見極めに専門知識や一定の工数を要するサービスは、専任の担当者がいない企業では、契約しても十分に活用できないおそれがあります。兼務の体制でも運用を続けられるかどうかが、サービス選びを左右します。
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かけられる予算が限られている(コストの壁)

中小企業では採用予算を大きく確保できないケースが多く、初期費用と月額費用の両方がかかるサービスでは、採用の成果が出る前に負担が膨らみやすくなります。予算を抑えて採用活動を続けるには、初期費用がかからないサービスや、毎月の費用が一定で見通しを立てやすい定額制のサービスなど、費用のかかり方をどちらか一方に絞れるサービスから検討するとよいでしょう。
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中小企業の採用戦略9選|苦戦する理由や成功事例も紹介
中小企業の採用が難しい理由(知名度・条件・リソース)を整理し、現状を打破するための9つの採用戦略を解説。低コストで優秀な人材を確保する手法や、実際に成功した3社の事例も紹介します。自社に合った採用活動のヒントとしてご活用ください。

中小企業向け採用サービスの種類と特徴

中小企業が抱える採用課題を解決する方法にはさまざまな選択肢があります。中小企業では、その中の「求人媒体」「ダイレクトリクルーティング」「採用代行(RPO)」「採用管理システム(ATS)」の4種類の採用サービスを、自社の課題に合わせて検討してみるといいでしょう。
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<中小企業向け採用サービス>
・安く求人募集ができるサービス3選
・知名度に頼らない採用を実現するダイレクトリクルーティングサービス4選
・専任人事がいない場合に助かる採用代行(RPO)サービス3選
・中小企業の少人数採用にも向いている採用管理システム(ATS)5選

安く求人募集ができるサービス3選

初期費用や掲載費用を抑えて求人を出したい中小企業には、無料または少額から始められる求人媒体が向いています。ここでは、課金方式が異なる3つのサービスを紹介します。
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1. Wantedly

Wantedlyは、当社(ウォンテッドリー株式会社)が運営するビジネスSNS型の採用プラットフォームです。初期費用と成果報酬はかからず、採用人数に応じた追加費用も発生しません。職種数に上限がないため、エンジニアと営業のように、複数の職種で募集を掲載できます。

募集ページに加えて、社員インタビューや社内イベントの様子を会社ページで発信できるため、候補者は応募前に社風や一緒に働く人の雰囲気を知ることができます。

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2. Indeed

Indeedは、Indeed Japan株式会社が運営する求人検索エンジンで、無料で求人を掲載でき、長期契約や採用人数に応じた成功報酬も必要ありません。

応募数を増やしたい場合は、有料オプションの「スポンサー求人」をクリック課金型で利用できます。予算の上限を自社で設定できるため、自社に合わせた費用感で掲載を続けられます。
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出典:Indeed

3. エンゲージ

エンゲージは、株式会社エンゲージが運営する総合求人サイトです。転職、アルバイト、新卒まで幅広い雇用形態の求人を扱っており、会員数は570万人を超えています。企業は、同社の採用支援ツール「engage」で作成した求人を0円から掲載でき、求人はエンゲージをはじめとするさまざまなメディアを通じて求職者に届きます。

出典:エンゲージ

知名度に頼らない採用を実現するダイレクトリクルーティングサービス4選

知名度や給与条件で大手企業に見劣りしがちな中小企業でも、企業から候補者に直接アプローチするダイレクトリクルーティングであれば、応募を待たずに自社の事業や仕事内容を伝えたうえで検討してもらいやすくなります。ここでは、代表的なダイレクトリクルーティングサービスを紹介します。
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1. Wantedly

Wantedlyのスカウト機能では、Wantedlyに登録する幅広い層のユーザーの中から、自社の採用要件に合う人を検索し、企業から直接メッセージを送ってアプローチできます。プロフィールには職歴に加えて「この先やってみたいこと」など志向性がわかる情報も記載されているため、スキルと価値観の両面から候補者を選べます。

候補者の選定をAIが補助する機能もあり、スカウトで工数がかかりやすい候補者探しの負担を抑えられます。また、いきなり選考に進むのではなく、カジュアル面談を提案できるため、候補者が返信しやすい点も特徴です。
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2. ビズリーチ

ビズリーチは、株式会社ビズリーチが運営する即戦力人材向けのダイレクトリクルーティングサービスです。企業は、同社の審査を通過した会員が登録するデータベースを検索し、スカウトで直接アプローチできます。料金は利用期間とスカウト通数に応じた複数のプランから選ぶ形式で、短期間で1〜2名を採用する場合は6カ月・スカウト400通のプランが案内されています。採用決定時には成功報酬が別途かかりますので、導入前にあわせて確認するのがおすすめです。

出典:ビズリーチ

3. doda ダイレクト

doda ダイレクトは、パーソルキャリア株式会社が運営するダイレクトリクルーティングサービスです。doda登録者に向けてスカウトを送信でき、料金体系は定額制プランと、月額利用料に成功報酬が加わるプランに分かれています。

出典:doda ダイレクト

4. リクルートダイレクトスカウト

リクルートダイレクトスカウトは、株式会社インディードリクルートパートナーズが運営するダイレクトリクルーティングサービスです。初期費用0円で、採用決定時に入社時の理論年収の15%を支払う成果報酬型の料金体系のため、採用が決まるまで費用が発生しません。スカウトの送信数にも制限がないため、少人数をじっくり採用したい企業でも、導入のハードルが低いサービスといえるでしょう。

出典:リクルートダイレクトスカウト

専任人事がいない場合に助かる採用代行(RPO)サービス3選

採用担当を専任で置けない中小企業では、母集団形成から日程調整までの実務そのものを外部に任せる採用代行(RPO:Recruitment Process Outsourcing)も選択肢のひとつです。ここでは、代表的な採用代行(RPO)サービスを紹介します。
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1. ネオキャリアの採用代行(RPO)

ネオキャリアの採用代行(RPO)は、株式会社ネオキャリアが提供する採用代行サービスです。応募者対応や日程調整といった日々の実務から、採用戦略の立案や面接代行まで、企業の課題や予算に合わせて依頼する範囲を調整できます。採用業務の一部だけを任せることもできるため、担当者は面接での見極めなど、自社で担うべき業務に集中しやすくなります。料金は依頼する業務の範囲に応じて最適な形を提案してくれる形式です。

出典:ネオキャリア

2. まるごと人事

まるごと人事は、マルゴト株式会社が提供する月額制の採用代行サービスです。初期費用10万円、月額30万円から利用でき、媒体選定から募集文のライティング、スカウト送付、日程調整までを専任チームが代行します。

出典:まるごと人事

3. i-recruiting

i-recruitingは、ESSTNER株式会社が提供する採用業務特化型のオンラインアシスタントサービスです。月額の稼働時間に応じた料金体系に加えて返金保証も用意されており、募集・選考から内定後のフォローまでを一括して任せられます。

出典:i-recruiting

中小企業の少人数採用にも向いている採用管理システム(ATS)5選

求人媒体を複数併用すると応募者管理が分散しやすくなりますが、採用管理システム(ATS:Applicant Tracking System)を活用すれば、専任担当者がいなくても選考状況を管理することができます。ここでは、中小企業の少人数採用にも向いている採用管理システムを紹介します。
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1. Wantedly Hire

Wantedly Hireは、当社が提供するATSで、Wantedly経由の応募者に加えてほかの求人媒体からの応募者もまとめて管理できます。複数の面接官の空き時間から候補日を自動で探す日程調整機能があり、候補者に日程調整用のリンクを送るだけで面接日程を決められます。

また、「グロースプラン」以上では、AIが書類選考をサポートする「AI書類選考アシスタント」も利用可能です。応募者の職務経歴書や履歴書などと選考基準の合致度をAIが自動で判定・可視化し、スクリーニングを効率化できます。

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2. ジョブカン採用管理

ジョブカン採用管理は、株式会社DONUTSが提供するATSです。初期費用・サポート費用が0円で、月額8,500円から利用できます。料金は月間の「新規候補者登録数」に応じて決まる仕組みのため、採用規模が小さいうちは費用を抑えられます。

出典:ジョブカン採用管理

3. HERP Hire

HERP Hireは、株式会社HERPが提供するATSです。現場社員が採用に参加する「スクラム採用」を前提に設計されており、求人票の作成・共有や候補者管理を含むフリープランを無料で利用できます。

出典:HERP Hire

4. Airワーク 採用管理

Airワーク 採用管理は、株式会社リクルートが提供する採用管理サービスです。採用ページの作成、求人の作成と公開、応募者とのやりとりといった基本機能を無料で利用でき、より多くの求職者に求人を届けたい場合は有料オプションも用意されています。自社の採用ページを持っていない企業が、固定費をかけずに求人と採用ページを同時に用意する手段として活用できます。

出典:Airワーク 採用管理

5. 採用係長

採用係長は、株式会社ネットオンが提供するATSです。複数の求人検索エンジンへの一括掲載と応募者管理を、専門知識がなくても操作できます。無料のトライアルプランで操作感を試してから、有料プランを検討できます。

出典:採用係長

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中小企業が採用サービスを選ぶときのポイント

求人媒体・ダイレクトリクルーティング・採用代行・採用管理システムのどれを選ぶ場合でも、比較すべき軸は共通しています。コスト・運用のしやすさ・自社の魅力発信力の3つで比較するとよいでしょう。

<中小企業が採用サービスを選ぶときのポイント>
・採用コストが自社に合っているか
・社内にノウハウがなくても運用できるか
・知名度や条件に頼らず自社の魅力を発信できるか

採用コストが自社に合っているか

中小企業が採用サービスを選ぶ際には、採用コストが自社に合っているかどうかを確認しましょう。

採用サービスの料金体系は、主に先行投資型(掲載期間などに応じて、採用の成否にかかわらず先に初期費用や掲載料を支払う方式)、成功報酬型、定額制、クリック課金型に分かれます。年間の採用人数によって、有利な方式が変わります。

例えば、人材紹介の成功報酬は理論年収の30〜35%が一般的な相場とされ、年収400万円の人材を採用する場合は1人あたり120万〜140万円かかる計算です。一方、定額制のサービスは契約期間中の費用が一定のため、採用人数が増えるほど1人あたりの採用単価は下がります。
年間の採用計画を踏まえて、自社の採用にかけられる予算を算出し、無理のない手法を選びましょう。
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社内にノウハウがなくても運用できるか

社内にノウハウがなくても運用できるかどうかも、中小企業が採用サービスを選ぶ際のポイントといえます。

採用サービスによっては、導入後の運用に一定の知識や工数が必要になるため、自社の体制に合ったサービスを選ぶことが大切です。求人票のテンプレートが用意されているか、候補者への提案や文面作成を支援する機能があるかを確認するとよいでしょう。

運用そのものを任せたい場合は、採用代行(RPO)を選択肢に入れるのもひとつの方法です。

知名度や条件に頼らず自社の魅力を発信できるか

中小企業が採用サービスを選ぶ際のポイントとして、知名度や条件に頼らず自社の魅力を発信できるかという点も挙げられます。

求人票に記載できるのは業務内容と条件が中心になり、条件面で大手企業と競合すると不利になりやすいのが実情です。事業の背景や働く人の考え方を発信できる機能を持つサービスであれば、知名度や給与水準以外の判断材料を候補者に伝えられます。
【関連記事】採用広報の始め方

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採用がうまくいかない原因とこれから必要な考え方【採用の新常識】
採用がうまくいかないと悩む企業が増えています。日本型採用の限界、量から質への転換不足、採用スタートの遅れ——原因は主に3つです。本記事では原因を整理したうえで、これから求められる新しい考え方と成功のポイントを解説します。

中小企業向けの採用サービスに関するよくある質問

中小企業が採用サービスを検討するにあたっての、よくある質問をまとめました。

<中小企業向けの採用サービスに関するよくある質問>
・採用担当者がいない場合は何から始めればよいですか?
・人材紹介依存を脱却するためにはどうすればいいですか?
・採用サービスを使っても、応募が来ない場合はどのように改善すればよいですか?

採用担当者がいない場合は何から始めればよいですか?

採用担当者がいない場合は、運用の手間が少ないサービスを1つに絞って始めるのが現実的です。複数のサービスを同時に使うと、媒体ごとに応募対応や管理の手間が増えるためです。応募対応や日程調整まで任せたい場合は、採用代行(RPO)も検討するとよいでしょう。

人材紹介依存を脱却するためにはどうすればいいですか?

人材紹介依存を脱却するには、求人媒体や定額制ダイレクトリクルーティングサービスを並行して使い、母集団形成の手段を人材紹介以外にも広げることが大切です。成功報酬なしで使える定額制の採用サービスの中には初期費用0円のものもあるため、初期費用を抑えることが目的で人材紹介を利用していたなら、主軸を徐々に定額制サービスへ移せるように計画を立てるのも手でしょう。

採用サービスを使っても、応募が来ない場合はどのように改善すればよいですか?

求人媒体だけに頼っている場合は、企業から候補者に直接アプローチするダイレクトリクルーティングの併用を検討してみましょう。あわせて、求人票で仕事内容や入社後の働き方、会社が目指していることまで伝えられているかを見直すことも大切です。

少人数でも自社の魅力で選ばれる採用を実現するために

中小企業に適した採用サービスの組み合わせは、年間の採用人数と社内の体制によって変わります。採用人数が少なく、まず反応を確かめたい段階では無料で始められるサービスが選択肢になります。一方で、年間に複数名を採用する場合や、条件面以外の魅力で候補者に選ばれたい場合は、掲載とスカウトを定額で続けられるサービスのほうが、費用と工数の両面で運用しやすくなります。

Wantedlyであれば、募集の掲載と、採用要件に合う人材への直接アプローチとなるスカウトを、1つのサービスで運用できます。初期費用と成果報酬はかからず、職種数にも上限がないため、複数の職種で採用を進めたい企業にも向いています。条件や知名度だけで比べられない採用を目指すなら、Wantedlyの利用を検討してみてはいかがでしょうか。
【関連記事】Wantedlyの使い方と採用活動の流れ

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